側弯症の運動療法は、指導の煩雑さ、患者(10-14歳女児)の継続性の難しさ、実施確認の難しさからエビデンスが少ないが、近年進行を抑制するという報告がいくつか出ている。

臨床現場が抱える問題：脊髄症のスタンダードな評価方法であるMRIが安易に使われていること。

高齢化社会に伴い加齢性変化で脊髄が圧迫されている患者は増加している。そのため、手足の症状を訴え病院受診する患者を診る機会は多い。一方で、MRI台数の多い日本では、脊髄症の診断目的に安易にMRIを撮像することが多く、医療費を高騰させている。

慢性疼痛や歩行障害に対して脊髄刺激療法が行われているが，観血的治療であり侵襲性が問題である．非観血的脊髄刺激が求められている．

頭痛による生産性の低下は年間3000億円の経済学的損失をもたらす. 最近, 片頭痛の新規発作抑制薬として抗CGRP抗体製剤が日本でも認可されたが, 同程度, あるいは片頭痛以上の有病率である緊張型頭痛は未だに確固たる治療効果のある薬剤・治療法がない. 多くの患者が一般的な疼痛改善薬にマッサージ, 温熱療法などの民間療法を併用しているのが現状であり, 文字通り多くの患者が”痛み”を感じている.

脳波電極の位置決めは巻き尺を用いて行うが、煩雑であり緊急で脳波検査を行うことの障壁となっている。そこで、電極を装着すべき場所をガイドするような仮想現実を用いたアプリケーションや、特殊な巻き尺などがあれば、脳波検査実施への負担軽減につながる。特に救急の現場では、意識障害の患者が多く、脳波検査が実施できないことで不利益を被る患者も少なくない。

交通事故による頭部外傷が非常に多く、大病院に患者が集中する開発途上国においては検査室で行うCT検査だけでは間に合わない。時に生命にかかわる大問題となる。そこで従来型の固定式でなく、病棟やベッドサイドで手軽に検査の行える超小型のポータブルタイプのCTの開発が望まれる。

動脈瘤破裂によるくも膜下出血に対するコイル塞栓術は、正面像と側面像の透視画像によりカテーテルやワイヤーの位置を判断し手術を行っている。一方、動脈瘤の形状、向き、患者の頭位、体格、差し歯の位置などから正面像と側面像の角度は制限されている。そのため、ワイヤーとカテーテルが奥に進んでいる場合でも、画像上は変化なく見えることがある。経験数が少ない医師が安全に手術を行うには、立体的な位置確認は重要である。

脳神経外科における血管造影検査は，手技を行う修練医が，共に撮影室内に入った指導医の助言を得つつ検査を行うのが通例であるが，新型コロナウイルスの感染拡大や働き方改革の推進により，指導医が隣接する操作室内や，より離れた場所からメンタリングを行うことが求められている。検査画像を共有しつつ，会話の内容が患者の耳に入ることなくメンタリングを可能にする仕組みは未だ確立されていない。

ナースコールは病棟において患者と看護師を結ぶ重要なコミュニケーションツールであり、現状は音声でのみ情報伝達を行う。診療科によっては音声による意思伝達が難しい患者が少なからずあり、その場合は1回のコールに対し、用件確認の訪室とその後の対処の再訪室と業務負担が倍加する。もし、音声以外の方法でも患者が要望を伝えることのできる仕組みがあれば、コールの多い病棟では看護業務の大幅な負担軽減が期待できる。

現行の脊椎後方器具は欧米製のチタン合金製。しかし10数%の症例でスクリューが緩み、日本人の椎体骨にはオーバーサイズ、MRIを取ると神経周囲の評価が出来ない、という問題が存在する。