ニーズを見る | 東京都医工連携HUB機構

国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）

放射線診療部門

患者自動認証システム

検査を行う際、受付けで患者さんのリストバンドや会計表などのバーコードをスキャンして各検査室前まで案内を行う。その後、検査直前に再度バーコードを読み込み、氏名生年月日を言ってもらい検査となる。そのため患者さんのストレスに繋がることや受付に時間を要する場合がある。なのでシステムを開発することで患者さんの負担や作業効率が上がるのではと考える。

国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）

放射線診療部門

感染用手袋

感染対応の単純X線撮影を行う際には、手袋を付けて検査を行う。この際、感染を広げないためにも、装置やドアノブ等,通常素手で触る場所はその都度手袋を外し、作業を行わなければならない。その後また感染対応を行う際に手袋を着けているため時間がとられてしまったりサポートが必要になる。また手袋を外さないで素手で触れる場所を触ると感染を広げることにもなりかねないため感染用手袋の開発を考えた。

国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）

放射線診療部門

ベッドマット

病棟で単純x線撮影を行う時は、X線を受け止める受像板を背中に入れて行う。その際、体位変換が困難な患者さんや、体重が重くて体が持ち上がらない患者さんがおり、看護師さんの介助が必要になる場合がある。また、件数も多いため一患者にかかる検査時間や放射線技師の体力に大きく関わってくると考え、検査の対応を行う際に負担が減るベッドマットの開発を考えた。

国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）

臨床工学室

生体情報モニタ

心電図やSpO2を主に監視する生体情報モニタについては、無線化されているが実際には送信機にケーブルを接続し、患者にセンサーを取り付けるようになっている。なので、患者が動いたり汗をかいたりすると外れてしまう。本当の意味での患者にとっての無線化を目指す、生体情報モニタを開発したい。

国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）

研修部　特定行為研修室

モジュール型特定行為シミュレーター

特定行為研修においては、OSCEおよび手技訓練に対応した実技演習が必須であるが、現行の教材は手技ごとに分断されており、複数行為を一連の流れで学習することが困難である。特に、腹腔ドレーン抜去後の局所麻酔および縫合に対応可能なモジュール型特定行為研修シミュレーターの開発が、臨床現場において強く求められている。

国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）

放射線診療部門

MRI検査対応物品の開発

MRI検査は強磁場領域で行うため、磁性体物品を持込むことが許容されず、非磁性体物品（主にアルミ二ウム製）が市場に流通している。MRI吸着事故では患者死亡例もあり、安全管理が重要とされている。しかし、流通物品は磁性体/非磁性体の視覚的区別がしにくく、多くの施設で工夫して使用している。

国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）

外科

病院内のロボット構想

地方病院では職員の減少、労務の増大に悩まされている。今後労働力の低下は明らかで、業務が残った人に集中して燃え尽き症候群も起こりうる。そこで、病院内の多くの部門でロボットを導入することで、労務量の減少や未来の病院のあり方を探る実験的な病院にしてみたい。診察、検査の予約、画像診断、配送、清掃、病棟での役割などいくらでも活躍できる場が存在する。開発することで未来の病院のあり方の１つのモデルになりたい。

国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）

外科

食材のトレーサビリティのデバイス開発

栄養食材の賞味期限を間違えるインシデント事象が多発している。人のチェックだけでは限界があり、機器を使用したトレーサビリティの必要性が増している。そこで、デバイスを開発することで安心した食材の使用とさらに人手不足を補うことが可能でないかと考えた。

国立健康危機管理研究機構（旧：国立国際医療研究センター）

歯科・口腔外科

口腔内冷却機器

がんの化学療法や放射線治療に伴う口内炎は、激しい疼痛により摂食障害や感染リスクを高め、治療継続への意欲が低下し、結果として治療効果にも深刻な影響を及ぼす。これに対し、氷片やアイスボールを口腔内に含ませて粘膜血流を抑制し、炎症を予防する口腔冷却療法が導入されている。しかし、この支持療法は冷たさによる不快感があるため、患者にとっての負担も大きく、アドヒアランスの向上が課題となっている。

医療法人徳洲会湘南大磯病院

眼科

瞼越し計測できる家庭用眼圧計

緑内障は失明の主な原因であり、眼圧を降下する治療を行う。眼圧は医療機関で検査する行為であるが、医療者及び患者が日常生活で眼圧を計測するニーズがあるが、解決できる機器が無い。瞼越しであれば安全に簡便に眼圧を計測できるため、瞼越しの眼圧計を開発したい。