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昭和大学横浜市北部病院

麻酔科

送気用経鼻カニューラ

中高年の睡眠時無呼吸症例の深鎮静では上気道閉塞のリスクが高く、経鼻エアウェイを使用することがある。しかし抗血小板薬内服中の症例での鼻出血リスクや使用による咳嗽反射等から経鼻エアウェイ使用を躊躇する事がある。また既存の経鼻エアウェイからは直接の酸素投与は不可能である。鼻咽頭への侵襲性が低い素材で直接酸素投与ができる器具は従来のフェイスマスクよりも効率的に酸素化を維持できる可能性がある。

昭和大学歯科病院

全身管理歯科学講座歯科麻酔科学部門

口腔内吸引装置

静脈内鎮静法によるスペシャルニーズな歯科治療のニーズが増えている。
鎮静の成功要件には、様々な要素があるが、歯科に特化してある問題点として術野と気道が一致するために、気道確保の面で大きな問題を抱えている。
注水下での処置は、ムセや体動、鎮静深度の上昇を引き起こし、治療の継続を困難にする可能性がある。一般的には口腔内バキュームを用いて吸引するが、介助者の技術力にも左右されやすい。

昭和大学藤が丘病院

臨床工学室

透析装置

現在販売されている人工透析装置は、治療中の血圧を定期的に自動測定可能である。測定された数値は装置画面上に表示されるが、患者からは見ることができない。医療者がベッドサイドまで行き、患者に数値を伝えるか、画面を患者側に向けることで血圧の値を確認することが可能である。しかし、医療者が装置を操作する際は、画面を戻す必要があるため、患者に自動的に血圧を伝える機能の開発をしたい。

昭和大学江東豊洲病院

臨床工学室,統括臨床工学室,保健医療学研究科

簡易取り付けポールクランプ

集中治療室や手術室等で使用されている輸液ポンプやシリンジポンプのポールクランプは、取っ手を回転させるタイプが使用されている。しかし、ポンプを持ちながらの取り付けは難しく力加減も弱くなってしまい、ポールから外れて落下してしまうというインシデントやアクシデントが少なくない。そこで、ポールクランプの取っ手を回転させるタイプではなく、だれでも簡単に取り付けられる簡易型のポールクランプの開発を目指している。

国立がん研究センター東病院

リハビリテーション室

コミュニケーションサポートツール

口腔癌の手術後や脳梗塞の後遺症として構音障害が残存するケースがあり、構音障害が障壁となり家庭内での会話頻度の減少や社会参加の減少等につながっているケースが少なくない。患者のコミュニケーションを支援するツールとして、患者の構音が悪くても正しく相手に患者の意図している内容が伝わるようなツールの開発を検討したい。

国立がん研究センター東病院

看護部

抗がん剤治療副作用管理アプリ

抗がん剤は年々進歩をしており治癒率が向上しているが、新たな有害事象も発生している。多岐に渡る自覚症状などをセルフモニタリングして早期対処することが可能にするアプリケーションの開発を目指したい。

国立がん研究センター東病院

腫瘍内科

手足症候群を予防するインソール

抗がん剤治療の有害事象の１つである手足症候群は頻度の高い有害事象であり、QOLの低下をもたらす。足は荷重部分に症状が出やすく、歩行時に疼痛が出たりするため生活に支障をきたす。現在広く普及した予防方法や支持療法はない。

がん研究会有明病院

麻酔科

胃管挿入補助デバイス

胃管挿入は、盲目的挿入が一般的であるが、出血や誤嚥、誤挿入などの合併症のリスクがあり、時に致死的な合併症を引き起こすことがある。胃管挿入の初回成功率及び留置位置確認の改善は、患者により侵襲の低い医療を、術者に良好な視野と手術環境を、そして麻酔科医により効率的な周術期管理を提供する。高齢化がさらに進展し、人手を要する我が国は、胃管挿入をデバイスにより改善できれば、確実に益を享受できるものと考える。

がん研究会有明病院

薬剤部

手術室での麻薬等の管理薬剤管理装置

現在手術室での麻薬、毒薬など管理薬剤は、紙ベースで行われており、人の目で在庫管理しており薬品管理DX化が進んでいない。このため、薬剤のやり取りでミスが起こる可能性やリアルタイムでの管理状況が不透明であり、後追いができないなどの問題があり、重大な医療事故につながる可能性がある。厳重な管理が必要な薬剤の安全で効率的な管理が可能な薬剤管理装置は、医療上のニーズは非常に高い一方で市場としては未開拓である。

がん研究会有明病院

薬剤部

医療用電解水生成装置

医療用電解水生成装置が「手指消毒」の効能のみで製造販売中止となった。しかし、この装置は、手指消毒だけではなく「抗がん薬の環境汚染に対する物質除去効果」や「がん性皮膚創傷・がん性皮膚潰瘍の潰瘍部位の壊死組織除去支援と細菌繁殖の抑制」の効果も期待されている。機器の小型軽量化（持ち運び可能）ならびに新規効能・適応拡大により拡販性を高め、費用対効果の優れた機器のエビデンスを創出する開発を目指している。