東京都

東京都医工連携HUB機構

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がん研究会有明病院
乳腺外科
リンパ浮腫に対する圧迫のための製品
現在販売されているリンパ浮腫に対する圧迫器具は、装着に腕力と時間が必要で苦労が多い。それゆえに装着を断念する方や不適切な圧での使用例が多い。いつでもどんなシチュエーションでも簡便に着脱ができる圧迫製品の開発を目指している。
がん研究会有明病院
肝胆膵内科
内視鏡用ガイドワイヤーの保持具
内視鏡的逆行性胆管膵管造影(ERCP)等の治療内視鏡には450cm長のガイドワイヤー(GW)が必要であるが、カテーテル交換時以外は250cm程度が余り、末端が不潔帯に付着しやすく、トレーに丸める、袋に落とし込む、鉗子掛けに掛けるなどの身近な工夫は無効で第2助手が必要である。感染対策として現場のニーズは大、ERCP件数は学会登録例のみで年間7万件、ディスポ品が望ましい。
国立がん研究センター東病院
看護部
コミュニケーションスキル継続学習ツール
がん患者はがんの診断・治療過程で何度も「生存の危機」と言えるような場面に遭遇し様々な選択や決定を迫られる。看護師は、意識的に患者の思いや感情を聴き、寄り添い、患者が自分自身の感情と向き合えるように援助する必要がある。当院では研修を通し、看護師のスキルアップ促しているが、研修のリソースと業務の関係上、継続して研修を行うことが難しいため、学修ツールの開発を目指している。
国立がん研究センター東病院
放射線技術部
遮音性の高い安価なディスポーザブル耳栓
現在のMRI検査ではヘッドフォンや耳栓を使用しながら行うのが主流である。しかし使用している耳栓はフィット感が弱く、個人差があるため検査の途中で外れやすい。検査音がとても大きいため、遮音性が悪いと検査後に耳鳴りが続いてしまうケースがある。そこでフィット感が良い、付けやすい、外れにくい、遮音性の高い耳栓の改良を試みたい。
国立がん研究センター東病院
形成外科
顔面神経麻痺に対するリハビリ器具開発
現在、顔面神経麻痺は国内での患者数は約5万人/年がおり、手術もしくはリハビリにより回復する。リハビリの場合、個人でマッサージや表情のリハビリを実施する必要があり、筋肉の萎縮を防ぐマッサージを生涯続ける、もしくは麻痺のある状態で表情のリハビリを実施するしかない。そのため、効率的なリハビリの実施方法が求められており、リハビリ器具があればその補助をすることができる。
国立がん研究センター中央病院
医事管理課(内視鏡センター)
受付・窓口・案内ロボット
ロボットは体調不良もなく、休憩などの入れ替わり時の申し送り漏れがない。カウンター外をアクティブに動き、患者の様子を見ながら案内・問い合わせに対応でき、1年に1回しかないような問い合わせもロボットなら忘れない。案内の文言も端折ることがない。受付ロボットに診察券・計算カードなどでチェックイン。チェックインの番号が自動で検査一覧に表示され、体温も自動で電カルに記入されると、受付漏れ・測定漏れがない。
国立がん研究センター中央病院
泌尿器後腹膜腫瘍科
ロボット手術時の体腔内カメラクリーナー
ロボット手術においてカメラの汚れに対して、カメラを取り外し、体外でクリーニングを行う操作が頻回となった場合に手術時間の延長・不要な合併症や機械トラブルの原因となるリスクがある。体内でそのままカメラをクリーニングできれば手術操作をより円滑に進めることができる可能性がある。
国立がん研究センター中央病院
脳脊髄腫瘍科
手術器具カウンター
外科手術には手術器具のカウントが必要であるが、カウントに時間がとられ手術が中断することがある。予め使用する手術器具をインプットしておき、手術器具が置かれた手術台の写真を読み込ませることで瞬時に手術器具のカウントができるシステムの開発ができると機材カウントが容易となり手術時間の短縮に有用である。
腎内科クリニック世田谷
臨床工学部
新形状の血圧計のカフ
透析患者は、全国に約 34 万人。透析装置の設定によりカフによる血圧測定を最低でも 1 回/時間行い、血圧変動を観察する必要がある。血圧測定の回数が多く装着時間が長い為、患者さんより「マジックテープで洋服が傷んでしまう」「蒸れて痒い」と伺う機会が多い。そのため血圧測定の度にカフの取外しをする施設もあるが、血圧測定の忘れや業務の煩雑さに繋がる。患者のニーズと安全を担保できるデバイスを開発したい。
腎内科クリニック世田谷
臨床工学部
透析排水ろ過デバイス
全国透析施設数は、約4500。在宅透析患者数も増加傾向にある。透析療法では30L/h前後の透析液を使用し排水する。そのため施設透析・在宅血液透析において水道使用量は課題である。そこで排水をろ過しRO原水として再利用したいと考えた。再利用が可能となれば水道使用量が削減され、施設・在宅血液透析時の水道料金負担減となる。また節水や災害時など原水の供給が不十分な場合の対策としても効果があると期待される。