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国立国際医療研究センター
医師(19年以上)
HIV予防内服薬は針刺しやレイプなど、HIV感染リスクがあった後、可及的速やかに始める必要がある。しかし複数の薬をボトルで管理することことが多く、飲がみ方がわかりにくい。またを使われなかった場合のロスが多い。
医師(18年以上)
現在、途上国では小児保健医療の中でも新生児の救命に注目があつまっている。呼吸管理をはじめとする治療管理が必要とされ、コスト面を意識した途上国向けデバイスの開発が必要とされている。
医師(16年以上)
開発途上国において、輸血用の血液スクリーニングとして、感染症(HIV, 肝炎、梅毒)が血液一滴で簡易に調べられることが望ましい。
開発途上国において、輸血用の血液スクリーニングとして、感染症(HIV, 肝炎、梅毒)がPCRで簡易に調べられることが望ましい。
開発途上国において、尿検体から、性感染症(梅毒、クラミジアなど)がPCRで簡易に調べられることが望ましい。
途上国では、停電が多く、停電になっても人工呼吸器が動き続けるために必要。持ち運びができるものが望ましい。大容量で低価格。
陣痛の強さ、時間、胎児心拍数を助産師さんの持つスマートフォンに連絡するシステム
途上国では予防接種を行うためにワクチンをクーラーボックスに入れて、遠隔地に行くことが多い。そのため、電源がなくても3日間ほど低温を保つことができるクーラーボックスが必要である。
途上国では電気の状況が悪く、充電式のバッテリーで動く胎児ドップラーではなく、太陽電池などを用いた充電器不要の胎児ドップラーが有用である。
医師(31年以上)
小児科の臨床では、診察の手順として必ず口腔内を見る。その際に、ペンライトを用いて口腔内を医師が見るが、小児は口腔内を協力的に開けてくれない場合も多く、瞬時に、口腔内の所見をとる必要がある。
医師
院内での耐性菌伝播の抑制には、感染対策の遵守が重要な役割を成している。マスク、手洗い、エプロンなどの個人防護具(PPE)の着用について感染対策室から指示をしているものの、その着用遵守率については直接監視に頼らざるを得ず、実施する場合には多大な人件費を要するため実施できていないのが現状である。そのため、PPE着用遵守を自動でモニターできるデバイスの開発が望まれる。
デバイスが使われる疾患等の名称・概要
医師(11年以上)
咽頭所見や鼓膜所見の観察は軽微な侵襲を伴い、特に小児患者などでは観察に時間を要することも少なくない。研修病院などでは咽頭所見を初期研修医が観察したのち、その評価が難しい際に再度指導医がそれを観察することもあり、患者に軽微とはいえ2度の侵襲を加えることになる。そこで咽頭や鼓膜を観察した際に習熟度に関係なく自動でその所見を画像に残し、侵襲を加えることなくその所見を評価できるデバイス開発が望ましい。
手指衛生は標準予防策を始めとして、耐性菌蔓延を防ぐための要となる感染対策の一つであるが、その遵守状況のモニタリングは困難である。当院では手指衛生アルコールの消費量から算出し、目標使用回数を病棟毎に定めており、正確に使用が必要な状況における遵守状況が定められているかは不明である。より正確なデータをカウントするのであれば直接監視だが、手間を考えると現実的ではない。
グローブやガウンなどの個人防護具による感染対策は、耐性菌やウイルスから自己と患者への感染拡大を防止するために重要な対策の一つであるが、その着用率は高くない。その原因の一つとして個人防護具の装着にかかる時間があり、習熟度に関わらず1回当たり1分以上の時間を要する。またディスポーザブルであり、1枚あたりのコストも抑えなくてはならない。
医師(12年以上)
NICUにおける空気感染対策はその頻度こそ多くないものの、一定の割合で医療者の頭を悩ませる問題である。陰圧室のついてNICUやPICUを有する施設は少なく、感染管理上の問題でそのような施設に転院となるケースもある。テントや空気清浄機は普段使いをすることが少なく、メンテナンスの問題が生じ、それなりに設置のスペースも必要となる。
年間患者数
国立健康危機管理研究機構(旧:国立国際医療研究センター)
医師(15年以上)
コロナ禍で非対面の対話の重要性が高まり、ネットを介したビデオ通話システムは多く存在している。ただし、そのシステムではネット回線が前提にあるため使用環境に依存する。またシステムへのログインに際し、初学者に取って障壁となる。短距離であっても、感染性からビデオ面会をしたり、医療者がシステムを介して会話をするニーズは多く、簡便なビデオ通話デバイスが望まれる。
CVポートは、全CV挿入の10%を占め、通常のCVCと比べて一般的には感染率は低いと言われている。ただし、市中で長期間使用するため、CVポートの感染に出会う機会は少なくない。CVポート感染は入院に伴う医療費、入れ替えに伴う費用や患者負荷を増加させ、患者のQOLを著しく損なう。十分な耐久性を持ち、感染が少ないデバイスを開発したい。
発熱などを呈する感染症の診断において重要な血液培養検査は一定の確率で皮膚常在菌による汚染によるコンタミネーションを生じる。コンタミネーションには、皮膚の見えない汚れや汚染菌が原因になっており、それらの”汚れ”が客観的に落ちたか否かを非接触に判定するデバイスや試薬によりコンタミネーションを最小限に抑えることを可能としたい。
その他医療スタッフ(1年以上)
新型コロナウイルス感染症の患者対応において、医療従事者を守る個人防護具は必需品である。そして個人防護具を使用する際に、最も気を付けねばならないのは脱ぐ時である。現在一般的に流通しているガウンは表裏の違いが分かりにくいがために、脱いで折りたたむ際に汚染面と非汚染面を識別しにくく、誤って汚染面(表面)に触れてしまうことで感染管理が破綻する可能性が十分に考えられる。従って表裏が識別できる製品を切望する。
医療機関におけるレジオネラ対策は現状冷却塔の定期調査や貯湯槽の清掃や温度管理以外には明文化されていないが、レジオネラ肺炎の発症リスクの高い対象が多く存在するため、昨今のレジオネラ症患者の増加と共に院内の対策強化が必要である。一方で、対策のコストや診断までのタイムラグ、対策に対するマンパワーの問題などが多く、それを解決する安価なフィルターの他、いくつかのデバイスを提案したい。
医師(20年以上)
現在、外国人診療の時には、対面通訳や遠隔通訳(電話通訳・オンラインによるビデオ通訳)が行われており、医療通訳を必要とする場所に看護師がデバイスを運びその場に同席し設定している。昨今、コロナなどの感染症の診察も増え、人が同席しないでも可能な体制を模索している。ロボットを呼ぶと必要な場所にロボットが向かい、医療通訳や翻訳(問診票等)を行うことで、外国人診療がスムーズに行うことができる。
松本歯科大学(障害者歯科 小児歯科 口腔衛生)
歯科医師
歯科診療時には口腔内バキューム・口腔外吸引装置・エンジンやタービンなどの切削器具が使われ、様々な音が生じる。患者の口腔周囲で発生する音であることからその音量のために患者との会話に困ることがある。また、自閉症スペクトラム症などの患者では音により強い拒否行動をとることも知られている。患者との会話の困難さ、診療への誘導に苦慮している。
嚥下の際には喉ぼとけが挙上する。摂食嚥下障害のスクリーニング検査で多用されている反復唾液検査ではこの動きを手指で感知するがその当て方によっては嚥下運動を阻害してしまう恐れがある。非接触で運動を評価できる簡便な装置があればスクリーニング検査を容易にするばかりでなく、食事時の嚥下運動の評価にもつながると考えている。
障害児・者の歯科診療では拒否行動だけでなく不随運動により治療困難となることがある。薬物を使用した鎮静が多用されるが、静脈路の確保や緊急時にはやむを得ず抑制法が用いられる。この時、かなり強く抵抗されることもあり、安全かつ快適な抑制方法が望まれる。
帝京大学医学部附属病院
医師(22年以上)
胸腰椎破裂骨折では上終板が損傷し椎体内に落ち込んでしまう。これを放置すると背部痛の原因となることが危惧される。この上終板を整復する器械は従来2つの形状のものがあるのみであり、より適した形状の器械の必要性を感じている。
年間件数
下肢手術後の下肢静脈血栓症は、肺塞栓症を続発し最悪の場合死に至ることもありその予防は重要である。予防法の一つとして足関節自動運動がある。しかし足関節自動運動は患者にとって退屈で達成感の少ないものである。そこでベッド上仰臥位で足関節底屈により行うゲームを開発したい。
四肢まひや認知症の患者は車いす乗車中に自分で体位を修正できない。そのため車椅子乗車中にその体位がズレ落ちてくると、仙骨部褥瘡を生じることがあるため、速やかに体位を直す必要がある。しかし、体位を直すのは重労働であり、特に在宅介護者にとっては大きな負担であり、補助器具の開発が求められる。
看護師(7年以上)
四肢外傷では腫脹や軟部組織損傷の程度により手術の時期が大きく左右されるが、現在は視診・触診に依存した主観的判断が中心で、経験差によるばらつきや創傷合併症のリスクが問題となっている。腫脹の改善を客観的に評価し、手術タイミングを標準化できる定量的デバイスが求められている。
デバイスが使われる検査・手術・処置等
COPD患者の呼吸機能評価はスパイロメトリーに依存しているが、検査場所の限定・機器の高コスト・操作の煩雑さから在宅や外来での定期的測定が不十分である。患者自身が増悪の兆候に気付きにくいことも課題である。そこで、誰でも簡単に呼気状態を可視化できる低コストの吹き戻し型デバイスを開発し、増悪の早期発見と日常的な呼吸管理を可能にすることを目指す。
医師(30年以上)
転位した下肢骨折部をけん引整復してX線もしくはCT撮影ができると、骨折の状態を把握しやすい。医師が直接患者の下肢を牽引すると被曝がさけられない。簡便な器具で牽引して骨折部の画像を撮影したい。
河北総合病院
医師(9年以上)
医療機器の革新・また技術の鍛錬により、患者さんにとってより侵襲の少ない腹腔鏡・胸腔鏡手術の適応が広がっている。\n一方、外科医師の少ない病院や、医師の少ない時間帯の夜間の緊急手術では、3人の医師を必要とする腹腔鏡の手術の適応が難しい現実がある。これを解決することで人手不足の解消、医療の低コスト化につながるのではないかと、考えている。\n
東京慈恵会医科大学
デバイスの進歩とともに大血管,末梢血管領域ともに血管内治療が広く普及してきた.末梢用の血管内視鏡は開発されているものの,大血管用血管内視鏡の開発はなされていない.大血管用内視鏡の開発によって,血管内治療手技の簡便化,放射線被曝低減のみならず,大血管疾患の病態解明につながる.
医師(10年以上)
経時的に膵臓癌患者数が増えている。膵切除は腹腔鏡下膵体尾部切除にくわえ、条件付きで腹腔鏡下膵頭十二指腸切除が保険収載された。しかし、膵切除後の再建(膵空腸吻合または膵胃吻合)は開腹手術であっても難易度が高い。また術後膵液廔は致死的になりうる重篤な偶発症であるが、5-20%と依然と頻度が高い。
医師(7年以上)
中規模以下の病院では器械出し(直接介助)がないことが多い 直接介助がいなくても簡単な腹腔鏡手術(虫垂、胆嚢、ヘルニア程度)ができるとよい。 腹腔鏡手術において、直接介助がいない場合、器械の持ち替えの時に術野から視線を外さなければいけなく、器械がおちたり、コードが絡まったりなどのハプニングもある。
内視鏡手術の普及に伴い、手術中のカメラ先端の汚れによる視野確保の問題が顕在化しています。現状では、カメラを体腔外に取り出して拭き取る必要があり、これは手術時間の延長とスタッフのストレス増加を引き起こしています。この問題を解決するため、体腔内で簡単にカメラレンズを洗浄できるデバイスの開発が求められています。
医療法人社団YM会東京たかはしクリニック練馬院
現在は自動吻合器を用いて手術を行っているが、上記で行うことで縫合不全などが減り、メリットがある
医師(33年以上)
栄養食材の賞味期限を間違えるインシデント事象が多発している。人のチェックだけでは限界があり、機器を使用したトレーサビリティの必要性が増している。そこで、デバイスを開発することで安心した食材の使用とさらに人手不足を補うことが可能でないかと考えた。
膵切除後の膵液瘻は今だ予防法が確立されていない。膵液瘻に伴う出血や膿瘍腹膜炎による敗血症は致命的となり得る。手術関連死亡も2-3%ある。そこで、膵液瘻を予防する医療機器開発が急務である。創傷治癒促進する医療材料や止血用の医療機器開発が必要である。
医師(32年以上)
当院では年間13000件を越す内視鏡検査が行われている。内視鏡を施行する際には抗凝固剤など、検査に注意を要する薬剤のチェックにかなりの労力が払われている。中には内服していると検査自体が不可能や薬剤も含まれており、該当薬剤を誰がどうチェックできるかは非常に重要である。人が最終チェックする前に器械などで拾い上げるシステムを希望したい。
昭和大学
病院内において使用する車いすには様々な改良すべき点があるが,そのなかで最も大きな課題が乗り降りしにくいことであると思われる。今回その課題を解決したい。 歩行障害のある患者さんが対象となるのでスケールメリットは大きいと思われる。実現すれば病院側にもメリットがある。
東京医科歯科大学(特定非営利活動法人日本歯周病学会)
臨床現場では常に手袋を付けた状態で診療をしているため、問診や検査の記録/閲覧には、毎回手袋を外すか、キーボードをラッピングするか、アシスタントを付ける必要がある。特に歯周組織検査を1人で行う場合、非常に時間がかかり、さらに衛生面の問題がある。音声入力でほぼすべてがカバーできれば、効率化と衛生面の改善がはかれる。
国立がん研究センター東病院
高齢化社会に伴い、排便機能障害の割合が増えてきており、この治療には特効薬もないことから継続的なリハビリテーションが有用な場合がある。このようなリハビリテーションの効果を評価したりリハビリテーションをサポートするデバイスは、排便機能障害を治療する医療者サイドにとって大きなニーズとして存在する。
少し深いところにミクロレベルで残ったがん細胞は、大腸カメラとMRIでカバーできないため、表面から2mmくらいにある大きさ1mmのがん細胞を客観的に発見できるデバイスがほしい。
国立がん研究センター中央病院
医師(17年以上)
鏡視下手術では術野をモニターを共用することで、実際の剥離ラインや重要な臓器をモニターに指示棒などでアノテーションしながら、手術指導が可能である。指導内容の録音・録画が可能なデバイスに、術者の視線が示せるようなツールが開発できれば、指導用アイテムしての活用することができる。現在この分野では開発が進むVRよりも簡便であり、即座に実用性が期待できる。
開腹・開胸手術の際、手術室のライトを深部まで明るく照らすことが困難な場合があり、 ライトの調整に術者・助手や看護師の手を取られることがあり、円滑な手術の障害となる。 頭部装着型ライトは深部を照らすために、術者・助手の姿勢で調整するため、無理な姿勢で身体の負担になる事がある。術野の深部まで明るく照らし、術者・助手・看護師を煩わせない デバイスがあると、円滑な手術・観察に有用であると考える。
ロボット手術においてdryな術野維持のための浸出液・血液の吸引は助手の重要な役割であるが、従来の直線的な腹腔鏡用吸引管では岬角との干渉により骨盤深部において操作性が極めて不良となる。先端が曲がる腹腔鏡用吸引管があれば骨盤壁との干渉を回避して操作性の向上が見込まれる。
手術などにおいて上級医がどの部分の剥離を行っているか、近傍にはどのような構造物があるかなどがわからないことがある。上級医にとっては当たり前の血管や神経も初学者や他科の医師にとっては名前すらわからないことがある。リアルタイムないしは録画データから、カーソルをあわせると血管の名前がでたり、典型的な解剖でいうとどのあたりをやっているかなど図示できるシステムが手術初学者には有益ではないかと考えた。
手術中に子宮の位置を調整するマニピュレータ操作のために、現状では医師1人がついている必要があり、執刀医の指示によりマニピュレータの向きを変えるが、助手からはモニターがミラーイメージとなるため、操作がし辛い。また、腹腔鏡だと術者がサポートできるが、手術支援ロボットだと手が届かず、離れた場所から口頭指示で行っているが、なかなか思うような形で固定できないという現状がある。
鏡視下子宮摘出手術では子宮をコントロールする子宮マニピュレーターを腟から子宮内に挿入することが必須である。しかし近年、悪性腫瘍手術ではマニピュレーターが播種を引き起こす可能性が指摘され、マニピュレーターが避けられている。術中に子宮をコントロールできず手術の難易度が増加して臓器損傷のリスクが増えており、腹腔内から子宮を把持してコントロールするデバイスを求められている。
医師(24年以上)
開腹手術の手術動画を録画する為には、天井に設置されたカメラによる撮影が一般的であるが、骨盤深部の操作や重要な手術操作においては、術者・助手の身体が邪魔となり肝心の見たいところが撮影できていないことが多く不十分な現状である。本格的にカメラマンに委託することもできるが、極めて高額費用が発生。録画機器は小型化を極め最新機器を生かし、現状の問題点を打開するような安価なシステム構築を目標とする。