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国立国際医療研究センター
薬剤師(11年以上)
途上国では医薬品の品質を保つための環境管理が難しく、特に温度と湿度が品質に影響を与えます。UNICEFのワクチンに導入されている温度モニタリングツールであるVVM のように、一目で薬剤が使用可能か判断できるツールが途上国では重宝されています。このようなツールで温度と湿度による両方のダメージが判別できると、ワクチンだけでなくより多くの医薬品の品質管理につながると考えられます。
千葉大学医学部附属病院
薬剤師
トリプトファン等のアミノ酸は酸化しやすいため,アミノ酸を含む輸液は酸素非透過性の外袋を必要としている(液体を入れたバッグは酸素透過性のため)。外袋を開封した後に中止指示となることもあり,その際は使用期限が限られてしまう。そのため,輸液バッグを酸素非透過性の素材にしていただけると利便性が高まる。なお,当院のアミノ酸を含む輸液の購入数量は年間約45000本である。
ビタミン剤を含む輸液は光に不安定であるため,遮光性のある外袋から取り出した後は遮光袋を輸液バッグに被せる必要がある。遮光袋は安くないため再利用するが,消毒等も必要である。一方で,輸液バッグを取り扱う際は、異物が輸液バッグ内に入り込んでいないか等を確認するためバッグは透明であることが望ましい。なお,当院の遮光が必要な輸液の購入数量は年間約35000本である。
がん研有明病院
薬剤師(21年以上)
安全ながん薬物療法の実施には、注射剤と内服剤を含めた混合レジメンを機械的にチェックすることが必要である。経口抗がん薬はアドヒアランスを含めた管理が必要であるが、現在は注射剤のみのレジメンしか管理できていない。そこで、注射剤と経口剤の含むレジメン管理システムと、患者宅でのアドヒアランスをリアルタイムモニタリングできるシステムを開発することにより、有効かつ安全ながん薬物療法を提供できると考える。
デバイスが使われる疾患等の名称・概要
年間患者数
デバイスが使われる検査・手術・処置等
年間件数
薬剤師(12年以上)
在宅医療においては、在宅での患者に対する安全性確保が課題となっている。ウェアラブルデバイスの活用により、位置・バイタル(心拍数や酸素飽和度など)の情報を医療スタッフ側からモニタリングし、異変にいち早く気づくことができる。顔面部にカメラが搭載されており、医療スタッフはモニターを通じて、リアルタイムで患者の様子を確認することができる。自宅療養中のコロナ患者において重症悪化への回避にも貢献できる。
がん研究会有明病院
薬剤師(15年以上)
医薬品の安全管理においてバーコードでの認証が主流となっているが、臨床現場ではすべての薬剤にバーコードが印字されているとは限らない。バーコードの無い薬剤の有効活用や、タスクシフトが進む中で安全担保や物流管理ができるデバイスの開発を必要としている。
昭和大学病院
鎮痛薬などの頓服薬を必要とする患者は多く、入院中に頓服薬の管理を看護師が行う場合には、その都度希望時に患者の元へ持っていく必要があり業務負担は大きい。また、医療用麻薬など特定の薬剤の場合には、服用時間を正確に記録する必要があり、さらに負担が大きいと考えられる。 服用時にスイッチを押すだけで時間が記録できれば簡便であり、さらに患者の自己管理が可能であれば看護師等のスタッフの負担は軽減が期待できる。
現在手術室での麻薬、毒薬など管理薬剤は、紙ベースで行われており、人の目で在庫管理しており薬品管理DX化が進んでいない。このため、薬剤のやり取りでミスが起こる可能性やリアルタイムでの管理状況が不透明であり、後追いができないなどの問題があり、重大な医療事故につながる可能性がある。厳重な管理が必要な薬剤の安全で効率的な管理が可能な薬剤管理装置は、医療上のニーズは非常に高い一方で市場としては未開拓である。
東京女子医科大学附属足立医療センター
薬剤師(30年以上)
輸液等の点滴漏れによる医療事故を最小限にするためのセンサーデバイスは現在人の目に頼っているが、現実的には乳幼児に対する損傷の大きさ、高齢者医療などにおける薬剤による皮下壊死などを引き起こす。これらを最小限に検知する漏れセンサーを開発することを目指す。
昭和大学
その他医療スタッフ
服用タイミングが複雑な薬剤(例えば、糖尿病薬、骨粗鬆症、低用量ピルを処方された場合、アラームなどをかけて時間を知らせるデバイスを使用する必要がある。服用という行為や処方している薬剤などは知られたくない情報であるが、開発者自身も過去に知られてしまい、心ない言葉をかけられたことがある。そこで周囲に分かりにくいデバイスを開発することとした。
自分自身目薬を上手く点せず、こぼさずに一発で入れる補助具に着眼した。これは、自身の悩みであったメイク落ちを予防できるほか、医療現場では高齢者や半身麻痺など、自身で点眼が困難な患者の補助具に繋がると考えた。さらに、一般市場でも幅広い年齢層にニーズがあると考えた。
医師(12年以上)
廃プラスチックによる海洋汚染は世界規模の環境問題である。日本でもプラスチックごみ減量に向け、2020年7月よりプラスチック製買物袋有料化が開始された。調剤薬局で調剤された医薬品を患者に交付する際のレジ袋も有料化されている。しかし、薬剤の交付に用いる薬袋は薬剤監査の観点から、ジッパーつきポリ袋が好まれてる。このポリ袋は有料化制度の対象とはなっておらず、無償で患者さんに提供されている。
医師(13年以上)
お薬手帳アプリとは、スマートフォンなどに処方された薬剤情報を保管・記録することのできるアプリであるが、利用率が低い。罹患している疾患やユーザーの年齢によっても患者や介護者がお薬手帳アプリに求めるニーズが異なるため、これにニーズに見合うアプリの開発を希望している。特に服薬管理が難しい患者を最初のターゲットとしていきたい。
患者の中には検診でも”病院”と聞くだけで、不安や焦燥感が先に立ち、行くこと自体も憚れたり、行けたとしても正しい測定が行えない場合がある。特に幼い子供や認知症を患っている患者では少なくない。 そこで、”病院”に対するマイナスイメージを少しでも払拭し、受診しやすい環境づくりの一環として、癒し要素のある検査機器を開発してみてはどうかと考えた。
東邦大学医学部
医師(36年以上)
心肺蘇生の手法として胸骨圧迫による心臓マッサージが広く行われているが、ほとんどの術者は心臓と肺がどのような状態になれば良いかを理解しないまま実施しているのが現状である。心臓マッサージによる心臓の変化とポンプ機能を視認しながら有効な心臓マッサージを体得できる教育教材を開発した。
救急医療現場において人工呼吸が必要となった場合、バッグバルブマスクを用いて現場の医療スタッフが手動で操作して対応する。1回換気量、換気回数、吸気時間(I:E比)および最大気道内圧を制御できる機械駆動のバッグバルブマスク駆動補助装置を開発した。
東京女子医科大学
医師(19年以上)
国の支援による大規模バイオバンクは多数存在するが、日常診療で廃棄される血漿やホルマリン固定標本などの検体を有効活用し、基礎研究・臨床・企業を直接結ぶ小回りの利いたバイオバンクは存在しない。私立医大の強みを生かし、臨床情報や検体から得られるオミクスデータを含めた情報も分与する受益者負担型で持続可能な運営を可能にする仕組みを構築し、大学・研究室への収益還元を実現する。都市型モデルとして展開を目指す
東京都済生会中央病院
医師
排便や排尿の尿量を知りたいとき、現在は排便についてはポータブルトイレにビニール袋をおいて排便させ計量する、尿測は尿器でやっています。これを、トイレで自動的に出来ないでしょうか。
患者の便の性状を知ることは大切なのですが、現在2つの問題点があります。①自動洗浄で、写真を撮る前に流れてしまう。②いちいち写真を撮りに行かないとならない。 これをなんとか出来ないでしょうか。トイレ内蔵のカメラ?
点滴の刺入部やラインを固定するテープでかぶれる患者が多いです。かぶれないテープが無いでしょうか。
骨髄液を採取するときに使っている針ですが、内筒を入れた状態で外筒を進め、骨髄の中に針の先端が達したら内筒を抜いてシリンジを装着して骨髄液を抜きますが、2~3回ぬいたら内筒を入れ直して骨髄に刺す位置を変えていきます。これまで使ってきた採取針は、いずれも、内筒を再挿入するときにカチンと一発ではまりづらくてイライラします
骨髄採取した液を入れるバッグと、バッグを固定する器具の装着が厄介。これは実際にお会いして説明した方が良いと思いますが、骨髄液を1L程度いれるバッグと、それを固定するためのスタンドとの装着がとってもやりづらく、なんとかならないでしょうかと思っています。しかしニーズは少ないかもしれません。
たまった尿が管からバックに流れづらい
帝京大学医学部附属病院
医師(23年以上)
血液内科の無菌室ではガラス越し面会が行えるようになっているが、インターホン式受話器を利用して1対1の会話しか出来ない状態である。さらに、会話中常に受話器を持たねばならず、体力消耗が著しい患者にとっては負担となっている。そのため、患者の負担が無く家族数名との会話も可能となるような「手ぶらでフォン」を考案した。
血液内科では心毒性のある抗がん剤を使用したり、抗がん剤投与による腫瘍崩壊症候群のリスクの高い症例も多く、化学療法中に心電図モニターを装着することが多い。しかしモニター本体が重いこと、点滴のラインと混線したりすることもあり、患者負担が大きい。そこでモニターのワイヤレス化ができないかと考えた。
日常的に痰吸引をされている血液内科患者は出血リスクが高く、吸引は慎重を極める。有効な痰吸引を行い、出血リスクを避ける目的で看護師が使用可能なファイバー付きのカテーテルがあれば、安全かつ有効な吸引を行えると考えた。
医師(25年以上)
化学療法中の患者さんはいくつもの輸液ポンプを使用している。トイレに行く時など、数台の輸液ポンプのプラグを外したり、戻ってきた時に差し直したりする作業があるが、非常に固い。電気ポットのようなマグネット式のプラグであれば、患者さん自身での差し外しが容易になる。
東京慈恵会医科大学外科学講座血管外科分野
医師(10年以上)
大動脈疾患に対する低侵襲カテーテル治療は普及しているが,血管内性状の評価や治療への応用は世界的に見てもまだまだ普及していない。今回,大血管疾患に対する治療に応用可能な血管内視鏡(大動脈血管内視鏡)を開発することで,さらなる診断や治療の低侵襲化を推進したいと考える。
東海大学医学部付属八王子病院
臨床工学技士
患者のベッドサイドでは、生体情報モニタ等に使用される全ての中継ケーブルが外部に剥き出しのまま丸めて収納されている病院が多いです。手術室やICUでは患者1名当たり10本以上を使用する場合もあり、血液汚染や断線のリスクが高いです。また迅速なモニタリングが必要な状況で準備に時間がかかるケースが多く、医療安全においても整理された環境が望ましいと考えます。電気絶縁性の観点から、樹脂加工の企業を求めています。
聖隷淡路病院
院内における酸素を用いた患者搬送では、医療安全情報に酸素残量の確認不足としてトラブル報告されており、流量計等の対策品が発売されている。しかし、院外での患者搬送では流量計から流量計の切り替えも発生しており、一部に対策品の流量計等を導入したとしても、患者搬送中のリスクは払拭できていない状況である。患者搬送において酸素デバイスは切り替えしないことに着目し、樹脂加工の企業を求めています。
医師(27年以上)
喉頭摘出後の音声獲得方法の一つに、ボイスプロステーシスを用いたシャント発声がある。この発声方法は食道発声や電気喉頭と比較すると、自然で音声獲得も容易な方法である。対象疾患は、進行した下咽頭癌、喉頭癌、甲状腺癌の術後で、喉頭摘出後。対象患者数は年間約200例。現状は、専用の道具がなく難渋している。専用の道具があることで手術がより容易になると考えている。
国立がん研究センター中央病院
医師(18年以上)
現在経口腔的内視鏡下咽喉鏡手術(TOVS)において、先端がフレキシブルな硬性内視鏡を用いているが、口腔内という狭い空間に置いて硬性内視鏡だと鉗子類が干渉する。胃カ メラとまったく同じスペックで長さを短くできれば、干渉も減り、内視鏡の解像度も上がり、さらには内視鏡での吸引が可能となる。
国立がん研究センター東病院
鏡視下手術による画像記録は、AI解析により手術支援や手術の自動化に関する研究開発が進められている。一方、外切開手術では画像記録の集積は一般的ではない。頭上または後方からのカメラ録画では、術者の頭部が映りこんでしまったり、術野深部のフォーカスがずれたりするからである。今後の外科手術発展のためには、術中の医師目線による手術動画の記録・共有システムが必要と考える。
医師(24年以上)
顎変形症に対する顎矯正手術の際には、骨に骨切り線を繊細に描く必要がある。しかしながら、現在、骨に繊細に書けるペンはなく、骨に繊細な線を引くことは非常に難しい。今回、手術場で使用可能な滅菌した鉛筆を開発を目指す。
腫瘍切除などの下顎骨欠損に対する遊離腓骨皮弁を用いた下顎骨再建において、下顎欠損に合わせて、腓骨に骨切りを行い、採取・整形を行うが、外科医が自ら作成したガイドを用いて行っており、術前準備の負担が大きい。今回、個々の症例に対して角度と長さの調整が可能で、再利用できる腓骨採取ガイドの作成を目指す。
東京医科歯科大学(一般社団法人日本顎顔面補綴学会)
歯科医師
デンタルチェアに座ったり立ったりする際に、高齢者でなくても身体を支えるためにいろいろな部位につかまることが多い。しかし、デンタルチェアは可動部分が多いため、素人が力を入れて触ると動いてしまって、危険な状態になる場合がある。 そこで、デンタルチェアでの立つ、座るという行動が、安全安心に行える補助装置(用具)を開発してほしい。これは、一般の椅子においても応用できる汎用性の高いデバイスである。
小児、高齢者に多い異物の誤飲に対して内視鏡的摘出は頻繁に行われる処置である。現状は、既存の消化管病変に対する内視鏡処置器具を応用して摘出処置を行っている。例えば、把持鉗子、ポリープ切除スネア、回収ネット、オーバーチューブなどである。しかし、異物の大きさが大きい場合や、長い形状、さらには鋭利な形体においては摘出困難となり、手術を選択せざるを得ない。そこで、異物摘出に特化したデバイス開発を考えた。
現在、経口消化器内視鏡検査の際にマウスピース(猿ぐつわ)は必須である。この目的は歯牙でスコープを噛んで損傷しないようにとのことだけである。Covid19が蔓延した現状では、検査時の患者からの飛沫感染を予防する目的も兼ね備えた形にすることが重要と考えた。マウスピースの改良だけにとらわれず、新規アイテムの開発としてもよい。口だけではなく、鼻孔までもカバーする必要性が求められる。
消化器内視鏡検査中に対象物の組織を採取することは頻繁にある。その際に、スコープを対象物に近づけて生検鉗子を先端から出すが、位置関係で生検ができない場合がる。特にスコープのアングルを最大限にかけて(曲げて)もまだアングルが不十分であるときにみられる。スコープを長期間使用して、アングルワイヤーが緩くなった状態で使用している施設も多くみられることから、鉗子の改良が求められる。
内視鏡検査は術者と介助者の2者で行われていることが一般的である。検査中に両者の手指は当然汚染されている。そこで検査中に病変の状態や患者の状況など簡単な記録をしたい時には、現状として介助者が手袋を外してメモ用紙に記載している。同一患者に数回の記録が必要であればその都度手袋を消費することになる。両手が塞がれた状況でも、簡単な記録が残せる装置が求められる。
内視鏡検査時に病変より一部組織を採取するために生検鉗子を用いる。しかし、その組織を鉗子から取り外し、病理標本ケースに移す際に時間を要することがある。組織の有無や大きさが迅速に判断できることが一つである。また組織を外すために攝子(ピンセット)や楊枝を使用しているがなかなか外れない、または意図せず外れた場面に遭遇する。生検後に組織を確実かつ迅速にケース内へ移せるような機構が求められる。
正確な操作が要求される手術中、特に腹腔鏡手術において両手に手術器機を持ち両手が離せない状況の指導医がモニターを見ながら指示する「ここ」「そこ」が正確に伝わらない。また教育を受けた若手の医師も後から手術を振り返ったときに、「ここ」「そこ」が「どこ?」だったのか不明確なまま過ぎてしまう。指で画面を指さなくとも「ここ」「そこ」が正確に伝わり、それが記録される装置があれば、手術や教育の質が画期的に向上する
千葉県がんセンター
腹腔鏡下・ロボット支援下直腸切除手術時に直腸切離部位近傍の腸管を挟んで閉じるデバイスを用いて腸管を閉鎖する必要がある。 その際、細いポート孔から体腔内に挿入することができ、狭い骨盤内で限られたスペースで設定した位置で確実に腸管を閉鎖できるデバイスが要求される。 現存のデバイスには「操作性」「把持力」などにおいて課題が存在する。
外科医は手術以外の外来、検査といった臨床から学生・若手医師教育、学会発表、論文執筆などの学術活動、さらには病院・医局運営その他の事務作業等、その職務範囲は多岐にわたり、医師の働き方改革を背景としてその効率化が求められている。さらには、その多岐にわたる職務のストレスを軽減することは、手術のクオリティをあげ、臨床成績に繋がる可能性があり、手軽に医師のストレスレベルを知ることのできる仕組みが欲しい。
ロボット手術は、3Dの視野、多関節、手ぶれ防止機構などにより、より精密な手術が行えることが期待され、近年の多分野における適応を背景として、国内における手術症例は増加の一途をたどっている。その手術操作は術者の意のままに行える一方、助手が参加する術野展開におけるロボットアームと助手鉗子との干渉を防ぎ、助手頼みの縫合糸、クリップ、ガーゼ供給等のタイムロスを減少させることのできるデバイスが望まれている。
高齢化社会により手術患者の高齢化がすすんでいる。健康寿命は延びたといわれるが、実際に手術を受ける患者の余病、内服薬は複雑なことも多く、手術適応を判断するにその情報収集の段階から長時間かつ複雑なマネージメントを要することから、これをサポートするアプリの開発が望まれる。
低栄養や侵襲の大きい手術後の栄養管理として腸管を使用した栄養療法が行われている。当院においても、多くの病棟で経鼻胃管や胃瘻、腸瘻などを使用して行われているが、状況によるチューブの選択、チューブ先端の閉塞、皮膚固定の材質問題、各種栄養剤への連結、スタッフへの教育など、病棟での問題は未だ解決されていないのが現状である。
胃瘻や経鼻経管栄養は寝たきり老人などに対しての造設に対して延命などの異論はあるものの、化学療法や低栄養に関して、安全で確実に十分な腸管栄養を行う事ができるデバイスである。ただ、閉塞や固定、運用方法の問題があり、材質や固定、栄養チューブ(液体側)の形状なとに問題がある。
現在は術前診断、手術に効果的にアプローチをするため、腫瘍の正確な位置、周囲との 構造関係の把握や術後の食道の状態、吻合部の状態の確認にバリウム透視画像を複数方向より撮影し頭の中で空間(3D)イメージをして判断している。放射線医に3D化する手立てがないか相談したがよい方法がない。
医師(7年以上)
喉頭全摘後の患者に対し、電気式人工喉頭やシャントなどのデバイスが存在しているが、これらの発声は聞き取りにくくスムーズなコミュニケーションには至らないのが現状である。また、失声による患者の精神的ショックは大きく、頭頚部癌術後の患者の自殺の一因にもなっていると思われる。患者の口腔や食道粘膜の振動を感知し、「患者自身の(病前の)声」でのコミュニケ―ションを可能としたい。