耳掛け型補聴器とメガネの耳介にかける部分が当たって干渉する。余計な音が補聴器で増幅されたり、補聴器が外れやすいと原因になる。耳掛け補聴器自体、整容的なデメリットで装用を拒む人もいる。既存のものと比べて補聴器が外からみて目立たない仕様になれば、使いたいという潜在的なニーズがある。

粘膜細胞シートを中耳の空間に貼る臨床研究をしている。実際の手術の際は非常に薄く張性のないシートを狭く曲がりくねった外耳道を通して移送しないといけず、さらに凸凹が入り組んだ中耳という構造内で薄く伸ばしたまま貼付しなくてはならない。

重度難聴患者との筆談には時間がかかる。また受付業務も含め、外来での呼込に難聴患者が気づかないことも多い。医療者と患者とのコミュニケーションがうまくいかないことによるストレスを軽減したい。

耳科手術時に頭や耳の中の骨を削る必要があるが、一度削ると再生しない。現状は軟骨を用いて欠損部をカバーしているが、フィットさせるには技術と手間がかかりまた、軟骨は骨ではないので強度もやや弱い。骨と軟骨の間の隙間も強度的な問題がある。欠損部位にしっかり嵌め込めるようなデバイスが欲しい。

耳の構造は複雑で、疾患の理解が難しい。特に手術内容となると解剖の複雑さが原因でイメージすら湧かず、手術の説明の際に患者の理解が乏しいケースがある。よりわかりやすい説明をするために、耳の病気に関連した耳の立体モデル（疾患モデル、術式モデル、人工内耳などの機器）があると説明がしやすく、患者の理解も深まる。

嚥下機能が低下した患者さんに栄養経路の確保の方法として経鼻胃管が挿入されることがあるが、経鼻胃管が挿入されることで嚥下機能はさらに低下することがある。これを予防するため嚥下機能の低下が最小限になるような胃管を開発する。

めまい疾患を正確に診断し治療に結びつけるためには､めまい発作時に生じる不随意眼球運動である眼振の性状を知る必要がある。診察時にフレンツェル眼鏡を用いて眼振の確認を行っているのが現状であるが､めまいの大多数は病院受診時以外に生じている。そこで､めまい患者が発作時に自己で眼球運動の記録を行える装置の開発を目指している。

創部の圧迫のためガーゼの上にテープを張って圧迫しているが、圧迫のためのテープで皮膚が剥離して、水泡形成したりすることが多々ある。それを解消し、皮膚の弱さに関係なく、圧迫を継続できるようにして、医療安全を高めたい。

手術映像を録画をするための有用なカメラはいまだ開発されていない。一般的にはウェアラブルカメラといえば、ヘッドセットによるものをイメージするが、実はヘッドセットカメラは手術映像の録画には適していない。そこで、新たな映像録画の戦略として、手術撮影に特化した撮影方法の模索が非常に重要である。

大学病院、開業医院においても、「聴力測定」は必須の検査であるが、測定に際しては一人のスタッフが専任でその業務にあたる必要がある。また、防音室の準備など、初期投資も必要となる。

当日発表

慈恵医大では、副鼻腔炎に対する手術を年間1,000件以上おこなっているが、同手術には眼窩損傷のリスクが伴う。副鼻腔形態と周辺臓器との位置関係の把握、良好な術野の確保、正確な手術操作など熟練が必要である。

耳鼻科医監修の耳鼻科診療総合アプリ。症状からの診断補助、クリニック予約補助など。

嗅覚障害は、良いにおいをかげなくなるため、生活のQOLが低下するだけではなく、ガス漏れや火事など危険なにおいを感知できないので問題である。更に、近年では認知症やパーキンソン病の初発症状としても嗅覚障害は出現することが分かり、超高齢社会の中、嗅覚維持は重要である。

味覚障害は味が分からなくなるため、食事が美味しくなくなり、生活のQOLが低下するだけではなく、様々な疾患を引き起こす。また、濃い味を好むようになるため生活習慣病の一因となりかねない。

嗅神経細胞は脳神経の中で唯一再生能を持つ。加齢性変化や嗅神経性嗅覚障害については、嗅覚トレーニングが有用であることが示されている。日々、嗅覚のトレーニングを欠かさず行ったり、その自己評価ができるアプリがあればより継続でき、異常も発見しやすい。

嗅覚検査は片鼻ずつ、においの種類を変え、濃度を変え、検査技師が評価を行っているが、におい汚染の問題と、時間がかかって煩雑である。そのため、健康診断にも入っていないし、どの病院でも検査ができる、という状況ではない。

味覚検査は舌の左右と前後と軟口蓋に分けて味の種類を変え、濃度を変え、検査技師が行っているが、時間がかかって煩雑である。そのため、あまり病院でも検査ができない状況である。

難聴にて補聴器が必要と自身で認識しつつも、使いたくない人が多い。主因は「障害者として見られる」という整容面のイメージである。「他人が気付かない補聴器なら使いたい」という潜在的ニーズが十分にある（全人口の１割は難聴）。一方で60歳以上の9割が眼鏡を持っていおり、眼鏡の柄と耳掛け型補聴器が干渉する問題もある。最近のイヤホンの進化は目覚ましい。補聴器においてもより目立たず眼鏡と干渉しない物が望まれる。

顔面神経麻痺の患者では、神経がむくみ狭い骨管内で圧が上がる。重症の場合は手術にて骨を解放し、神経鞘という神経を包む膜を切ることで神経内圧を下げる。手術の際、神経内圧を測定したいが、顔面神経は5-10mmと細く、また深く狭い空間の奥にあり、現状の測定器では容易に測定できない。神経鞘を切る前と後で神経内圧を測定したい。

人工中耳は振動子を耳小骨や内耳窓に取り付け、直接内耳へ振動を伝播させることで補聴する人工臓器である。補聴器と比べて音質が良いと言われているが、音質（ここでは音の歪みが少ないこと）を評価する方法がない。人工中耳も補聴器も外耳へ音が漏れてくると思うが、それを測定する事で音の音質を比較したい。

アレルギー性鼻炎や上気道炎はありふれた疾患であり、専門ではない医師が診察することも多く、不必要な抗菌薬などが使われているのが実情である。医療用内視鏡では所見が綺麗にとれるがコストが高い。診療所では多機能や最高画質を求めている訳ではなく、簡易的な内視鏡でも診断は可能であるが、合致する内視鏡は無い。発展性として、画像をAI診断するアプリケーションの作製や、自宅で行える簡易型の作製などを考えている。

胃がんなどでStaging laparoscopyが一般的となり、CYの診断などが行われている。膵癌も腹膜播種の多い腫瘍であり、一定の確率で開腹手術時に播種病変やCYを認め無駄な開腹を行う場合がある。腫瘍マーカー高値の症例などでStaging laparoscopyが行いたいが、手術室のキャパなどから行えていない。EUSを用いて内視鏡下にStaging laparoscopyを行う検討をしたい。

内視鏡的逆行性胆管膵管造影（ERCP）は伏臥位で行う検査であるが、経皮処置と同時に行う場合、経皮側の処置は逆側面から逆手でアプローチしてもらうことになる。これは技術的難易度の上昇につながるため、多くの施設では、経皮処置を背臥位である程度まで進めてから、患者の姿勢を伏臥位に戻してから行っている。これを解決し、同時並行で進められるデバイスの開発を目指したい。

ERCPはX線透視下に行う処置であるが、透視画像は2次元的な情報であり、胆管の立体構造把握が困難である。区域性胆管炎では病因胆管のドレナージが必要だが、このことが原因で治療に難渋する場面がある。事前のCT・MRI情報をAIが解析し、ERCP時の透視画面にガイドマップを作成する技術ができれば、処置時間の短縮、成功率につながる可能性がある。

腹腔鏡・ロボット支援手術が開腹手術と比較して低侵襲である事は言うまでもないが、単に創が小さいだけでなく、感染などの術後合併症が少ないことが知られている。そのメカニズムとして、腹腔内の湿潤環境が保たれることが一因と指摘されている（既報あり）。いまだ開腹手術のみでしか行えない術式も多く、開腹時にも湿潤環境を提供することで低侵襲手術と同様の恩恵が得られる可能性がある。術野へのミスト発生装置を開発したい。

ブラケット撤去後の歯面清掃に時間がかかるので、それを短縮したい。

サンドブラストを歯や銀歯にする際にその準備に時間がかかるので、それを短縮したい。

矯正治療中にワイヤーがずれない、もしくは一方向にしか動かないようになると便利。

矯正治療中にワイヤーとブラケットのひっかかりを軽減するためにワイヤーの角を落とすが、それにかかる時間を短縮したい。

矯正治療中にワイヤーとブラケットのねじれが大きいと衝撃でブラケットが歯からはずれてしまう。

矯正治療中にワイヤーが見えたくないと患者に言われる。

矯正用レントゲンを計測するときに初診者だと臼歯がわかりずらい。

矯正治療中に口の中の器具を自身で確認する際に、暗くて見えない、歯の裏側が見えないなどにより、確認できない。

腹膜播種を来たしやすい胃癌では審査腹腔鏡は一般的に行われている手術であるが、現在使用の器具では両手操作が必要である。術片手操作が可能な器具により、他方の鉗子で臓器を避けながら安全な手技が可能となる。

開腹手術において良好な視野の確保目的に、術野が変化するごとに無影灯の位置調整が必要であるが、しばしば調整忘れで不十分な照明の下、手術が進行する場面がある。また術者が術中に無影灯調整することが難しい場合には外回りが調整を行うが、常に人員が確保できない場合もある。

鏡視下手術により微細解剖が視認性が向上したが、鏡視下胃癌手術ではしばしば腹腔内脂肪やリンパ節と膵臓との境界が不明瞭である。硬度(密度)を定量的に認識できるスコープにより組織の境界をより鮮明に認識できるのではないか

側弯症の運動療法は、指導の煩雑さ、患者(10-14歳女児)の継続性の難しさ、実施確認の難しさからエビデンスが少ないが、近年進行を抑制するという報告がいくつか出ている。

臨床現場が抱える問題：脊髄症のスタンダードな評価方法であるMRIが安易に使われていること。

高齢化社会に伴い加齢性変化で脊髄が圧迫されている患者は増加している。そのため、手足の症状を訴え病院受診する患者を診る機会は多い。一方で、MRI台数の多い日本では、脊髄症の診断目的に安易にMRIを撮像することが多く、医療費を高騰させている。

慢性疼痛や歩行障害に対して脊髄刺激療法が行われているが，観血的治療であり侵襲性が問題である．非観血的脊髄刺激が求められている．

頭痛による生産性の低下は年間3000億円の経済学的損失をもたらす. 最近, 片頭痛の新規発作抑制薬として抗CGRP抗体製剤が日本でも認可されたが, 同程度, あるいは片頭痛以上の有病率である緊張型頭痛は未だに確固たる治療効果のある薬剤・治療法がない. 多くの患者が一般的な疼痛改善薬にマッサージ, 温熱療法などの民間療法を併用しているのが現状であり, 文字通り多くの患者が”痛み”を感じている.

脳波電極の位置決めは巻き尺を用いて行うが、煩雑であり緊急で脳波検査を行うことの障壁となっている。そこで、電極を装着すべき場所をガイドするような仮想現実を用いたアプリケーションや、特殊な巻き尺などがあれば、脳波検査実施への負担軽減につながる。特に救急の現場では、意識障害の患者が多く、脳波検査が実施できないことで不利益を被る患者も少なくない。

交通事故による頭部外傷が非常に多く、大病院に患者が集中する開発途上国においては検査室で行うCT検査だけでは間に合わない。時に生命にかかわる大問題となる。そこで従来型の固定式でなく、病棟やベッドサイドで手軽に検査の行える超小型のポータブルタイプのCTの開発が望まれる。

動脈瘤破裂によるくも膜下出血に対するコイル塞栓術は、正面像と側面像の透視画像によりカテーテルやワイヤーの位置を判断し手術を行っている。一方、動脈瘤の形状、向き、患者の頭位、体格、差し歯の位置などから正面像と側面像の角度は制限されている。そのため、ワイヤーとカテーテルが奥に進んでいる場合でも、画像上は変化なく見えることがある。経験数が少ない医師が安全に手術を行うには、立体的な位置確認は重要である。

脳神経外科における血管造影検査は，手技を行う修練医が，共に撮影室内に入った指導医の助言を得つつ検査を行うのが通例であるが，新型コロナウイルスの感染拡大や働き方改革の推進により，指導医が隣接する操作室内や，より離れた場所からメンタリングを行うことが求められている。検査画像を共有しつつ，会話の内容が患者の耳に入ることなくメンタリングを可能にする仕組みは未だ確立されていない。

ナースコールは病棟において患者と看護師を結ぶ重要なコミュニケーションツールであり、現状は音声でのみ情報伝達を行う。診療科によっては音声による意思伝達が難しい患者が少なからずあり、その場合は1回のコールに対し、用件確認の訪室とその後の対処の再訪室と業務負担が倍加する。もし、音声以外の方法でも患者が要望を伝えることのできる仕組みがあれば、コールの多い病棟では看護業務の大幅な負担軽減が期待できる。

現行の脊椎後方器具は欧米製のチタン合金製。しかし10数%の症例でスクリューが緩み、日本人の椎体骨にはオーバーサイズ、MRIを取ると神経周囲の評価が出来ない、という問題が存在する。

脳実質の下にある脳室を穿刺することは脳神経外科の基本手技である。しかし、穿刺位置や方向のずれ、脳室の個人差などで確実な穿刺は実現できていない。ナビゲーションやエコーが補助デバイスとして用いられているが、デバイスの設定時間・コスト・手術手技との融合の面で課題がある。我々は拡張現実の機能を搭載した手術メガネを通して、脳室を現実空間に投影し、穿刺ラインを実空間に表示し、確実な脳室穿刺を実現させたい。

シャント術において再手術が必要になる合併症の1つに、腹側カテーテルの皮下への逸脱がある。これを防止するために当院で「腹膜直接貫通法」考案し、すでに100例以上に実施して合併症は発生していない。この方法をさらに簡便・安全にするためのトンネラー（パッサー）を開発し、「腹膜直接貫通法」を普及させたい。

脳梗塞に対する新たな治療としてカテーテルを用いた血栓回収術療法が必須である。時間勝負の治療であるにも関わらず、専門医がいない地域ではそもそも治療を受けられない。この距離的制約を乗り越えるために、有線型ラジコンを用いたシンプルな治療デバイスを開発し僻地医療に貢献する。