転位した下肢骨折部をけん引整復してX線もしくはCT撮影ができると、骨折の状態を把握しやすい。医師が直接患者の下肢を牽引すると被曝がさけられない。簡便な器具で牽引して骨折部の画像を撮影したい。

がんは全国で年間約100万人発症し、診断直後から治療・療養まで常に情報と相談先が不足している。専門医や緩和・在宅ケアににつなぐ相談体制の限りがあり、夜間・在宅での相談や不安への対応は困難で、地域格差も大きい。患者・家族が24時間正確な情報にアクセスし、治療や療養における意思決定を支援するためにAI搭載がん相談サービスを開発している。サービスの活用シーンおよびモデル地域を提案いただきたい。

日本の周産期死亡率は世界で一番低いが、それでも年間約1.5～2千人の赤ちゃんが亡くなっている。このうち、気が付いたら胎動が消失していたという妊婦が最も多い。しかし現在、病院以外で客観的に胎動を計測する方法がない。我々は、自宅で胎動を計測するシステムを開発・応用した研究を行い、これまでに英文論文18本、和文論文2本を発表してきた。このシステムはまだ研究段階であるので、これを実用化したいと考えている。

COPD患者の呼吸機能評価はスパイロメトリーに依存しているが、検査場所の限定・機器の高コスト・操作の煩雑さから在宅や外来での定期的測定が不十分である。患者自身が増悪の兆候に気付きにくいことも課題である。そこで、誰でも簡単に呼気状態を可視化できる低コストの吹き戻し型デバイスを開発し、増悪の早期発見と日常的な呼吸管理を可能にすることを目指す。

四肢外傷では腫脹や軟部組織損傷の程度により手術の時期が大きく左右されるが、現在は視診・触診に依存した主観的判断が中心で、経験差によるばらつきや創傷合併症のリスクが問題となっている。腫脹の改善を客観的に評価し、手術タイミングを標準化できる定量的デバイスが求められている。

RPPA（逆相タンパク質アレイ）は、臨床検体から微量のタンパク質を用いて、多数のタンパク質発現を網羅的に定量化できる有用技術であるが、海外製の高価な専用スライドに依存し、実施コストが高い。スライドを国内製造で安価に実現できれば、RPPAのアジア圏への普及と臨床応用が進み、バイオバンク事業や創薬支援の展開可能となる。凍結検体やホルマリン固定標本にも適用でき、実臨床での応用範囲が広い。

国の支援による大規模バイオバンクは多数存在するが、日常診療で廃棄される血漿やホルマリン固定標本などの検体を有効活用し、基礎研究・臨床・企業を直接結ぶ小回りの利いたバイオバンクは存在しない。私立医大の強みを生かし、臨床情報や検体から得られるオミクスデータを含めた情報も分与する受益者負担型で持続可能な運営を可能にする仕組みを構築し、大学・研究室への収益還元を実現する。都市型モデルとして展開を目指す

入院管理を要するハイリスク妊婦は、早産リスクも高く不安が強い。また、入院生活や家族との分離生活のストレスも大きく抑うつ状態もみられる。しかし、患者は、多忙なスタッフを気遣い自己の内面を十分に表出できない場合が多い。他方、助産師も、可能なかぎり患者の訴えを傾聴し対応しているが、マンパワー不足により心理的ケアは十分といえず不全感が残る。助産師の心理的支援を補完する対話型AIの開発を目指している。

腎移植後の患者において、安定した免疫抑制薬の管理は拒絶反応を防ぎ移植腎機能を長く保つために大変重要な課題である。しかし、小児期に腎移植を受けた患者では、思春期、青年期に怠薬により拒絶反応に至るケースが少なくなく、家族や医療機関と情報を共有できる服薬管理アプリの需要がある。

100万人を超えて増え続ける心房細動の主な合併症は左房内血栓症による脳塞栓症であり、その早期発見・治療は喫緊の課題である。左房内血栓症評価の主流は経食道心エコー図であるが、様々な心疾患評価に対応するために大型で挿入リスクがあり、操作に専門的技能が必要であるため、臨床現場では十分に左房内血栓評価がされていない。血栓評価に特化した小型で低侵襲かつ簡便に挿入可能な経食道心エコー探触子の開発を目指す。

複数種類の電子カルテを使用し、主に医師の視点からではあるが、問題点がわかってきた。使いにくさの一番は、探したいデータがどこにあるのか、であった。デジタルのデータを、人力で探す、というアナログに変換し、その後またデジタルに打ち込む、といった操作が煩雑で労力を要していた。それを改善することで、快適な操作性が達成できると考えられる。

救急医療科、ACS科で担う手術は、まれな手術も多く、また緊急で行うため、手術室でなく救急外来や病棟で、無影灯や録画設備が十分でない環境で行うことも多い。近年発展してきているARグラスの技術を用い、手術サポートを行う多機能なデバイスを開発したい。

生体情報モニタの送信機を患者が胸ポケットやポシェットに入れて持ち歩いているが、歩行や動作の際に落下しやすく、破損が多発している。
修理費用の増加は病院経営への負担となるだけでなく、患者モニタリングの継続性を損なうリスクにも直結する。
既存の携帯方法では完全に防止できないため、医工連携により安全かつ実用的な送信機保持デバイスの開発が強く求められている。

OPE中には多数のケーブルが使用され、すべてを臨床工学技士が管理するのは難しく、ケーブルが散乱したままになり、断線等による術中のトラブルにより機器が使用できなり、手術の中断や中止も発生してしまいます。そこで、ケーブルを簡単に整理でき、断線を防止できるデバイスの開発を検討しています。

手洗いは感染症予防の基本であり、医療現場をはじめ多くの場面で重視される。しかし、現状では動作の正確さをその場で確認する手段がなく、感覚に頼った手洗いが行われがちで、かつその動作をフィードバックできないことが課題である。そこで、除去率に差が生じる誤った動作をリアルタイムで検出し、画像情報や振動機能によってフィードバックできるアプリの開発を目指す。

内視鏡的粘膜下層剥離術（ESD）では剥離層の把握や電気メス出力・送水量・視認性・粘膜挙上など術中要素の多くが、経験則に依存し、術者・施設間で判断にばらつきが生じている。客観的な計測・可視化・記録の仕組みが不足し、主義の標準化、教育と振り返りの効率化、術中共有の即時性課題がある。

昨今、透析装置洗浄剤の誤投与、誤混入がニュースで取り上げられています。
現状の予防対策としては二人体制で行う、洗浄剤を離しておく、中和剤（期限あり）をそばに置く、テープ等でわかりやすくするなどが挙げられます。
最後に薬剤を投入するのは「ヒト」であり、ミスを「ゼロ」にすることはできないためそこで事故予防、防止に繋がるものを製作できればと思い応募しました。

経鼻ドレナージチューブは経口内視鏡を用いて留置されるため、まずは口腔外へと留置され、その後口腔外から鼻腔内へと誘導しなければならない。しかしこの誘導法は確立されておらず、現状では、ループを作ったガイドワイヤーを喉頭へ挿入し、鼻から太いチューブを挿入し、盲目的に引っかけて誘導しているが、思うようにいかないことが多い。そこで新規手法を用いた鼻腔誘導デバイスの開発を目指している。

内視鏡的逆行性胆管膵管造影にて胆管生検を行うが、生検検体採取率が低く、更に悪性胆道疾患における感度も低いことが問題となっている。その原因と考えられる生検鉗子の硬さや、先端を可変できれば、組織採取率向上につながると考えられる。

現在、胃内の粘液除去に、液剤の消化管内ガス駆除剤を使用前に5-6倍に水で希釈して用いている。この工程を無くしたシリンジ化製品があれば、その手間が省け、検査時間の短縮に繋がる。

従来、大腸癌の手術前に病変の位置を同定する目的として内視鏡で内腔側から刺青を行うことがあり、慣例的に墨汁が用いられている。また近年、腸管壁の中に内視鏡を侵入させ、筋層を切開する治療法も開発されているが、侵入した後の操作が盲目的となっている。そのためガイドとして用いることが可能な生体吸収性の刺青用液の開発が望まれる。

内視鏡処置では、送水や高周波装置を作動させるためのフットスイッチが不可欠だが、踏み続けるうちにスイッチの位置がずれてしまうことによく遭遇する。現行でも、滑り止めのためのマットは存在するが、十分とは言えず、また排泄物や血液によって汚染してしまうことも多いため、使い捨て可能で安価な滑り止めマットまたはシートの開発が望まれる。

バルーン内視鏡は通常の内視鏡よりもスコープ長が長いため、検査台にスコープを置いた状態で挿入する必要があるが、深鎮静のため下肢挙上を維持することが困難である。仰臥位で足を開いた状態で検査を行うこともあるが、下肢にスコープが接触し十分な操作ができない。深鎮静においてもスコープの操作スペースが確保でき、かつ患者が無理のない体勢を保持できるデバイスなどの開発が望まれる。

消化器内視鏡を用いた腫瘍切除手法の1つに、臓器管腔内を生理食塩液で満たし、専用ナイフで切除するUnderwater ESDという手技がある。臓器内の水分貯留過多という問題点があり、現状の解決策として内視鏡に接続する専用の持続吸引カテーテルを使用している。このデバイスは吸引機構の制限や状況により吸引機能が機能しない、器材価格が高いといった問題点があり、これを解決する新たなデバイス開発を目指している。

肩こりは有訴者率が高いが有効な治療がないのが現状である。原因は僧帽筋のコンパートメント症候群とも言われ、僧帽筋の筋膜を切開することが有効な可能性がある。小切開で僧帽筋の筋膜を切開することで症状緩和が見込まれる。

ガイドワイヤーを使用する中空ヘッドレススクリューは正確なスクリュー設置に極めて有用であるが、現在日本では最小のものでも直径2.5mmであり、手外科領域ではより細いもの（直径2mm以下）が求められる。小径スクリューを開発することで1本で固定していた部位にも2本挿入することができ、より多くの使用本数が見込まれる。

THA(人工股関節置換術)においてレトラクターは必須のツールであるが少なからず筋損傷を生じる。デザイン・材質・コーティングなどにより筋損傷を軽減できるレトラクターがあれば手術がより低侵襲となる。

THA(人工股関節置換術)の術後の脚長差は患者の満足度に影響する。
術中に大腿骨上における1点の移動量、もしくは寛骨臼上の1点と大腿骨上の1点の距離の変化量を簡便に計測したい。

医療機関におけるレジオネラ対策は現状冷却塔の定期調査や貯湯槽の清掃や温度管理以外には明文化されていないが、レジオネラ肺炎の発症リスクの高い対象が多く存在するため、昨今のレジオネラ症患者の増加と共に院内の対策強化が必要である。一方で、対策のコストや診断までのタイムラグ、対策に対するマンパワーの問題などが多く、それを解決する安価なフィルターの他、いくつかのデバイスを提案したい。

小腸内視鏡や大腸内視鏡では、2m近いスコープを使用することがある。処置や治療を行う際には、長いスコープの取り回しに苦労する場面がある。場合によっては、スコープを持つスタッフを配置する必要がある。スタッフがスコープを持つような役割を担える装置が必要である。

超高齢社会の今、加齢や認知機能低下により高齢者が公共の場で混乱する事例が増加している。支援者が不在な場合は、地域包括支援センターへの適切な連携が困難である。医工連携により、高齢者のSOSを確実にキャッチし、地域福祉につなぐための実用的なデバイス開発が求められている。

輸血用血液製剤は専用の輸血セットを挿入して使用するが、輸血セット挿入の際に血液製剤の輸血口（輸血セット挿入口）にまっすぐ挿入されず、輸血口を破損してしまう事がある。輸血口の破損があると、血液製剤の内容物が漏出し、閉鎖回路の破綻により投与リスクが高まるため使用不可となる。輸血用血液製剤は薬価が高価であり、善意の献血から得た有限な医療資源である。輸血口破損による破棄を減らしたい。

検査を行う際、受付けで患者さんのリストバンドや会計表などのバーコードをスキャンして各検査室前まで案内を行う。その後、検査直前に再度バーコードを読み込み、氏名生年月日を言ってもらい検査となる。そのため患者さんのストレスに繋がることや受付に時間を要する場合がある。なのでシステムを開発することで患者さんの負担や作業効率が上がるのではと考える。

感染対応の単純X線撮影を行う際には、手袋を付けて検査を行う。この際、感染を広げないためにも、装置やドアノブ等,通常素手で触る場所はその都度手袋を外し、作業を行わなければならない。その後また感染対応を行う際に手袋を着けているため時間がとられてしまったりサポートが必要になる。また手袋を外さないで素手で触れる場所を触ると感染を広げることにもなりかねないため感染用手袋の開発を考えた。

病棟で単純x線撮影を行う時は、X線を受け止める受像板を背中に入れて行う。その際、体位変換が困難な患者さんや、体重が重くて体が持ち上がらない患者さんがおり、看護師さんの介助が必要になる場合がある。また、件数も多いため一患者にかかる検査時間や放射線技師の体力に大きく関わってくると考え、検査の対応を行う際に負担が減るベッドマットの開発を考えた。

心電図やSpO2を主に監視する生体情報モニタについては、無線化されているが実際には送信機にケーブルを接続し、患者にセンサーを取り付けるようになっている。なので、患者が動いたり汗をかいたりすると外れてしまう。本当の意味での患者にとっての無線化を目指す、生体情報モニタを開発したい。

特定行為研修においては、OSCEおよび手技訓練に対応した実技演習が必須であるが、現行の教材は手技ごとに分断されており、複数行為を一連の流れで学習することが困難である。特に、腹腔ドレーン抜去後の局所麻酔および縫合に対応可能なモジュール型特定行為研修シミュレーターの開発が、臨床現場において強く求められている。

MRI検査は強磁場領域で行うため、磁性体物品を持込むことが許容されず、非磁性体物品（主にアルミ二ウム製）が市場に流通している。MRI吸着事故では患者死亡例もあり、安全管理が重要とされている。しかし、流通物品は磁性体/非磁性体の視覚的区別がしにくく、多くの施設で工夫して使用している。

栄養食材の賞味期限を間違えるインシデント事象が多発している。人のチェックだけでは限界があり、機器を使用したトレーサビリティの必要性が増している。そこで、デバイスを開発することで安心した食材の使用とさらに人手不足を補うことが可能でないかと考えた。

がんの化学療法や放射線治療に伴う口内炎は、激しい疼痛により摂食障害や感染リスクを高め、治療継続への意欲が低下し、結果として治療効果にも深刻な影響を及ぼす。これに対し、氷片やアイスボールを口腔内に含ませて粘膜血流を抑制し、炎症を予防する口腔冷却療法が導入されている。しかし、この支持療法は冷たさによる不快感があるため、患者にとっての負担も大きく、アドヒアランスの向上が課題となっている。

緑内障は失明の主な原因であり、眼圧を降下する治療を行う。眼圧は医療機関で検査する行為であるが、医療者及び患者が日常生活で眼圧を計測するニーズがあるが、解決できる機器が無い。瞼越しであれば安全に簡便に眼圧を計測できるため、瞼越しの眼圧計を開発したい。

既存のデバイス処置具ハンガーは、持ち手をハンガーにひっかけて先端部はビニール袋の中に入れるものである。しかし、デバイスを使用する際にビニール袋から取り出すのに手間取ったり周囲を不潔にする可能性がる。持ち手だけでなく先端部も一緒にハンガーにかけられると良い。

嚥下障害を認める患者ではしばしば栄養療法として胃管チューブを胃内に留置し栄養剤注入することがあるが、胃からの逆流により誤嚥性肺炎を合併して状態悪化する症例を経験する。このような事態打開策としてチューブ先端をトライツ靭帯まで挿入することが提案されるが、トライツ靭帯越えは透視下で行うことが多いため、その手技は煩雑になる。ベッドサイドで可視下にチューブを奥まで入れることができれば非常に便利だと思われる。

現在は自動吻合器を用いて手術を行っているが、上記で行うことで縫合不全などが減り、メリットがある

小児心電図は成人と異なり、成長とともに変化し、診断が小児循環器専門でないと読影が難しいです。

入院患者への集団給食には1日3食365日の配膳が必要である。日本の動向として、働き世代の人口減少と高齢要介護者の割合の増加が2025年以降加速していく事が予測されており、配膳に関わる人手や手間を減らすためのロボット開発を目指したい。

敗血症はきわめて緊急性を要する（1時間ごとに死亡率7.6％増加）致死性の病態であり、日本国内では年間約10万人もの方が亡くなっている。その処置・診断には『血液培養検査』が不可欠であるが、現在の測定原理は半世紀前から変わっておらず、陽性反応までに1～7日、起因菌の同定までには更に2日以上を要している。我々は現在の先進的技術（ガス分析等）を活用し、より迅速かつ簡便な血液培養装置の開発を目指している。

腫瘍切除などの下顎骨欠損に対する遊離腓骨皮弁を用いた下顎骨再建において、下顎欠損に合わせて、腓骨に骨切りを行い、採取・整形を行うが、外科医が自ら作成したガイドを用いて行っており、術前準備の負担が大きい。今回、個々の症例に対して角度と長さの調整が可能で、再利用できる腓骨採取ガイドの作成を目指す。

顎変形症に対する顎矯正手術の際には、骨に骨切り線を繊細に描く必要がある。しかしながら、現在、骨に繊細に書けるペンはなく、骨に繊細な線を引くことは非常に難しい。今回、手術場で使用可能な滅菌した鉛筆を開発を目指す。

海外でiBox：長期的な移植腎機能予測、AlloSure：ドナー由来cfDNA測定による拒絶反応検出するアプリが開発されている。本アプリケーションは、術前の臨床データを基に機械学習モデルを活用し、移植後の腎機能を予測します。これにより、ドナー選定の最適化や、移植前の家族への説明がより的確に行えます。直感的なユーザーインターフェースと迅速な解析機能により、移植医療の質向上に貢献します。