耳掛け型補聴器とメガネの耳介にかける部分が当たって干渉する。余計な音が補聴器で増幅されたり、補聴器が外れやすいと原因になる。耳掛け補聴器自体、整容的なデメリットで装用を拒む人もいる。既存のものと比べて補聴器が外からみて目立たない仕様になれば、使いたいという潜在的なニーズがある。

粘膜細胞シートを中耳の空間に貼る臨床研究をしている。実際の手術の際は非常に薄く張性のないシートを狭く曲がりくねった外耳道を通して移送しないといけず、さらに凸凹が入り組んだ中耳という構造内で薄く伸ばしたまま貼付しなくてはならない。

重度難聴患者との筆談には時間がかかる。また受付業務も含め、外来での呼込に難聴患者が気づかないことも多い。医療者と患者とのコミュニケーションがうまくいかないことによるストレスを軽減したい。

耳科手術時に頭や耳の中の骨を削る必要があるが、一度削ると再生しない。現状は軟骨を用いて欠損部をカバーしているが、フィットさせるには技術と手間がかかりまた、軟骨は骨ではないので強度もやや弱い。骨と軟骨の間の隙間も強度的な問題がある。欠損部位にしっかり嵌め込めるようなデバイスが欲しい。

耳の構造は複雑で、疾患の理解が難しい。特に手術内容となると解剖の複雑さが原因でイメージすら湧かず、手術の説明の際に患者の理解が乏しいケースがある。よりわかりやすい説明をするために、耳の病気に関連した耳の立体モデル（疾患モデル、術式モデル、人工内耳などの機器）があると説明がしやすく、患者の理解も深まる。

嚥下機能が低下した患者さんに栄養経路の確保の方法として経鼻胃管が挿入されることがあるが、経鼻胃管が挿入されることで嚥下機能はさらに低下することがある。これを予防するため嚥下機能の低下が最小限になるような胃管を開発する。

めまい疾患を正確に診断し治療に結びつけるためには､めまい発作時に生じる不随意眼球運動である眼振の性状を知る必要がある。診察時にフレンツェル眼鏡を用いて眼振の確認を行っているのが現状であるが､めまいの大多数は病院受診時以外に生じている。そこで､めまい患者が発作時に自己で眼球運動の記録を行える装置の開発を目指している。

創部の圧迫のためガーゼの上にテープを張って圧迫しているが、圧迫のためのテープで皮膚が剥離して、水泡形成したりすることが多々ある。それを解消し、皮膚の弱さに関係なく、圧迫を継続できるようにして、医療安全を高めたい。

手術映像を録画をするための有用なカメラはいまだ開発されていない。一般的にはウェアラブルカメラといえば、ヘッドセットによるものをイメージするが、実はヘッドセットカメラは手術映像の録画には適していない。そこで、新たな映像録画の戦略として、手術撮影に特化した撮影方法の模索が非常に重要である。

大学病院、開業医院においても、「聴力測定」は必須の検査であるが、測定に際しては一人のスタッフが専任でその業務にあたる必要がある。また、防音室の準備など、初期投資も必要となる。

当日発表

慈恵医大では、副鼻腔炎に対する手術を年間1,000件以上おこなっているが、同手術には眼窩損傷のリスクが伴う。副鼻腔形態と周辺臓器との位置関係の把握、良好な術野の確保、正確な手術操作など熟練が必要である。

耳鼻科医監修の耳鼻科診療総合アプリ。症状からの診断補助、クリニック予約補助など。

嗅覚障害は、良いにおいをかげなくなるため、生活のQOLが低下するだけではなく、ガス漏れや火事など危険なにおいを感知できないので問題である。更に、近年では認知症やパーキンソン病の初発症状としても嗅覚障害は出現することが分かり、超高齢社会の中、嗅覚維持は重要である。

味覚障害は味が分からなくなるため、食事が美味しくなくなり、生活のQOLが低下するだけではなく、様々な疾患を引き起こす。また、濃い味を好むようになるため生活習慣病の一因となりかねない。

嗅神経細胞は脳神経の中で唯一再生能を持つ。加齢性変化や嗅神経性嗅覚障害については、嗅覚トレーニングが有用であることが示されている。日々、嗅覚のトレーニングを欠かさず行ったり、その自己評価ができるアプリがあればより継続でき、異常も発見しやすい。

嗅覚検査は片鼻ずつ、においの種類を変え、濃度を変え、検査技師が評価を行っているが、におい汚染の問題と、時間がかかって煩雑である。そのため、健康診断にも入っていないし、どの病院でも検査ができる、という状況ではない。

味覚検査は舌の左右と前後と軟口蓋に分けて味の種類を変え、濃度を変え、検査技師が行っているが、時間がかかって煩雑である。そのため、あまり病院でも検査ができない状況である。

難聴にて補聴器が必要と自身で認識しつつも、使いたくない人が多い。主因は「障害者として見られる」という整容面のイメージである。「他人が気付かない補聴器なら使いたい」という潜在的ニーズが十分にある（全人口の１割は難聴）。一方で60歳以上の9割が眼鏡を持っていおり、眼鏡の柄と耳掛け型補聴器が干渉する問題もある。最近のイヤホンの進化は目覚ましい。補聴器においてもより目立たず眼鏡と干渉しない物が望まれる。

顔面神経麻痺の患者では、神経がむくみ狭い骨管内で圧が上がる。重症の場合は手術にて骨を解放し、神経鞘という神経を包む膜を切ることで神経内圧を下げる。手術の際、神経内圧を測定したいが、顔面神経は5-10mmと細く、また深く狭い空間の奥にあり、現状の測定器では容易に測定できない。神経鞘を切る前と後で神経内圧を測定したい。

人工中耳は振動子を耳小骨や内耳窓に取り付け、直接内耳へ振動を伝播させることで補聴する人工臓器である。補聴器と比べて音質が良いと言われているが、音質（ここでは音の歪みが少ないこと）を評価する方法がない。人工中耳も補聴器も外耳へ音が漏れてくると思うが、それを測定する事で音の音質を比較したい。

アレルギー性鼻炎や上気道炎はありふれた疾患であり、専門ではない医師が診察することも多く、不必要な抗菌薬などが使われているのが実情である。医療用内視鏡では所見が綺麗にとれるがコストが高い。診療所では多機能や最高画質を求めている訳ではなく、簡易的な内視鏡でも診断は可能であるが、合致する内視鏡は無い。発展性として、画像をAI診断するアプリケーションの作製や、自宅で行える簡易型の作製などを考えている。

胃がんなどでStaging laparoscopyが一般的となり、CYの診断などが行われている。膵癌も腹膜播種の多い腫瘍であり、一定の確率で開腹手術時に播種病変やCYを認め無駄な開腹を行う場合がある。腫瘍マーカー高値の症例などでStaging laparoscopyが行いたいが、手術室のキャパなどから行えていない。EUSを用いて内視鏡下にStaging laparoscopyを行う検討をしたい。

内視鏡的逆行性胆管膵管造影（ERCP）は伏臥位で行う検査であるが、経皮処置と同時に行う場合、経皮側の処置は逆側面から逆手でアプローチしてもらうことになる。これは技術的難易度の上昇につながるため、多くの施設では、経皮処置を背臥位である程度まで進めてから、患者の姿勢を伏臥位に戻してから行っている。これを解決し、同時並行で進められるデバイスの開発を目指したい。

ERCPはX線透視下に行う処置であるが、透視画像は2次元的な情報であり、胆管の立体構造把握が困難である。区域性胆管炎では病因胆管のドレナージが必要だが、このことが原因で治療に難渋する場面がある。事前のCT・MRI情報をAIが解析し、ERCP時の透視画面にガイドマップを作成する技術ができれば、処置時間の短縮、成功率につながる可能性がある。

腹腔鏡・ロボット支援手術が開腹手術と比較して低侵襲である事は言うまでもないが、単に創が小さいだけでなく、感染などの術後合併症が少ないことが知られている。そのメカニズムとして、腹腔内の湿潤環境が保たれることが一因と指摘されている（既報あり）。いまだ開腹手術のみでしか行えない術式も多く、開腹時にも湿潤環境を提供することで低侵襲手術と同様の恩恵が得られる可能性がある。術野へのミスト発生装置を開発したい。

ブラケット撤去後の歯面清掃に時間がかかるので、それを短縮したい。

サンドブラストを歯や銀歯にする際にその準備に時間がかかるので、それを短縮したい。

矯正治療中にワイヤーがずれない、もしくは一方向にしか動かないようになると便利。

矯正治療中にワイヤーとブラケットのひっかかりを軽減するためにワイヤーの角を落とすが、それにかかる時間を短縮したい。

矯正治療中にワイヤーとブラケットのねじれが大きいと衝撃でブラケットが歯からはずれてしまう。

矯正治療中にワイヤーが見えたくないと患者に言われる。

矯正用レントゲンを計測するときに初診者だと臼歯がわかりずらい。

矯正治療中に口の中の器具を自身で確認する際に、暗くて見えない、歯の裏側が見えないなどにより、確認できない。

腹膜播種を来たしやすい胃癌では審査腹腔鏡は一般的に行われている手術であるが、現在使用の器具では両手操作が必要である。術片手操作が可能な器具により、他方の鉗子で臓器を避けながら安全な手技が可能となる。

開腹手術において良好な視野の確保目的に、術野が変化するごとに無影灯の位置調整が必要であるが、しばしば調整忘れで不十分な照明の下、手術が進行する場面がある。また術者が術中に無影灯調整することが難しい場合には外回りが調整を行うが、常に人員が確保できない場合もある。

鏡視下手術により微細解剖が視認性が向上したが、鏡視下胃癌手術ではしばしば腹腔内脂肪やリンパ節と膵臓との境界が不明瞭である。硬度(密度)を定量的に認識できるスコープにより組織の境界をより鮮明に認識できるのではないか

側弯症の運動療法は、指導の煩雑さ、患者(10-14歳女児)の継続性の難しさ、実施確認の難しさからエビデンスが少ないが、近年進行を抑制するという報告がいくつか出ている。

臨床現場が抱える問題：脊髄症のスタンダードな評価方法であるMRIが安易に使われていること。

高齢化社会に伴い加齢性変化で脊髄が圧迫されている患者は増加している。そのため、手足の症状を訴え病院受診する患者を診る機会は多い。一方で、MRI台数の多い日本では、脊髄症の診断目的に安易にMRIを撮像することが多く、医療費を高騰させている。

慢性疼痛や歩行障害に対して脊髄刺激療法が行われているが，観血的治療であり侵襲性が問題である．非観血的脊髄刺激が求められている．

頭痛による生産性の低下は年間3000億円の経済学的損失をもたらす. 最近, 片頭痛の新規発作抑制薬として抗CGRP抗体製剤が日本でも認可されたが, 同程度, あるいは片頭痛以上の有病率である緊張型頭痛は未だに確固たる治療効果のある薬剤・治療法がない. 多くの患者が一般的な疼痛改善薬にマッサージ, 温熱療法などの民間療法を併用しているのが現状であり, 文字通り多くの患者が”痛み”を感じている.

脳波電極の位置決めは巻き尺を用いて行うが、煩雑であり緊急で脳波検査を行うことの障壁となっている。そこで、電極を装着すべき場所をガイドするような仮想現実を用いたアプリケーションや、特殊な巻き尺などがあれば、脳波検査実施への負担軽減につながる。特に救急の現場では、意識障害の患者が多く、脳波検査が実施できないことで不利益を被る患者も少なくない。

交通事故による頭部外傷が非常に多く、大病院に患者が集中する開発途上国においては検査室で行うCT検査だけでは間に合わない。時に生命にかかわる大問題となる。そこで従来型の固定式でなく、病棟やベッドサイドで手軽に検査の行える超小型のポータブルタイプのCTの開発が望まれる。

動脈瘤破裂によるくも膜下出血に対するコイル塞栓術は、正面像と側面像の透視画像によりカテーテルやワイヤーの位置を判断し手術を行っている。一方、動脈瘤の形状、向き、患者の頭位、体格、差し歯の位置などから正面像と側面像の角度は制限されている。そのため、ワイヤーとカテーテルが奥に進んでいる場合でも、画像上は変化なく見えることがある。経験数が少ない医師が安全に手術を行うには、立体的な位置確認は重要である。

脳神経外科における血管造影検査は，手技を行う修練医が，共に撮影室内に入った指導医の助言を得つつ検査を行うのが通例であるが，新型コロナウイルスの感染拡大や働き方改革の推進により，指導医が隣接する操作室内や，より離れた場所からメンタリングを行うことが求められている。検査画像を共有しつつ，会話の内容が患者の耳に入ることなくメンタリングを可能にする仕組みは未だ確立されていない。

ナースコールは病棟において患者と看護師を結ぶ重要なコミュニケーションツールであり、現状は音声でのみ情報伝達を行う。診療科によっては音声による意思伝達が難しい患者が少なからずあり、その場合は1回のコールに対し、用件確認の訪室とその後の対処の再訪室と業務負担が倍加する。もし、音声以外の方法でも患者が要望を伝えることのできる仕組みがあれば、コールの多い病棟では看護業務の大幅な負担軽減が期待できる。

現行の脊椎後方器具は欧米製のチタン合金製。しかし10数%の症例でスクリューが緩み、日本人の椎体骨にはオーバーサイズ、MRIを取ると神経周囲の評価が出来ない、という問題が存在する。

脳実質の下にある脳室を穿刺することは脳神経外科の基本手技である。しかし、穿刺位置や方向のずれ、脳室の個人差などで確実な穿刺は実現できていない。ナビゲーションやエコーが補助デバイスとして用いられているが、デバイスの設定時間・コスト・手術手技との融合の面で課題がある。我々は拡張現実の機能を搭載した手術メガネを通して、脳室を現実空間に投影し、穿刺ラインを実空間に表示し、確実な脳室穿刺を実現させたい。

シャント術において再手術が必要になる合併症の1つに、腹側カテーテルの皮下への逸脱がある。これを防止するために当院で「腹膜直接貫通法」考案し、すでに100例以上に実施して合併症は発生していない。この方法をさらに簡便・安全にするためのトンネラー（パッサー）を開発し、「腹膜直接貫通法」を普及させたい。

脳梗塞に対する新たな治療としてカテーテルを用いた血栓回収術療法が必須である。時間勝負の治療であるにも関わらず、専門医がいない地域ではそもそも治療を受けられない。この距離的制約を乗り越えるために、有線型ラジコンを用いたシンプルな治療デバイスを開発し僻地医療に貢献する。

カテーテルを用いた治療には様々な付属品が必要となる。輸入品が多く、必ずしも使いやすい訳ではない。価格の問題から大手が参入しない付属品であっても、日本の加工技術を持ってすればより使いやすい製品ができると考える。現場発のニーズに乗っ取ってアイディア商品の開発に臨みたい。

既存の頭皮から測定する脳波は、長時間装着は難しい。我々が考案した方法では最長数か月の連続測定が可能となる。既存の脳波計を用いて簡便に測定できる方法である。電気回路、絶縁加工技術をもったメーカーと共同し、革新的脳波測定技術を構築したい。

経鼻内視鏡手術の際、スコープや鋼製器具が狭い鼻腔を何度も通るため、鼻腔内に圧迫損傷が生じる可能性があるほか、スコープや器具が鼻腔や切開面に引っかかる場合がある。

外科手術には手術器具のカウントが必要であるが、カウントに時間がとられ手術が中断することがある。予め使用する手術器具をインプットしておき、手術器具が置かれた手術台の写真を読み込ませることで瞬時に手術器具のカウントができるシステムの開発ができると機材カウントが容易となり手術時間の短縮に有用である。

脳外科手術において脳を保持する際に脳ベラが用いられるが、強い力で長時間脳を保持すると脳挫傷が生じる可能性がある。脳への圧迫の程度と時間は術者の判断に委ねられるが、脳ベラに圧センサーを内蔵させ脳に対する圧迫の程度と時間を定量化することで、脳への負担を”見える化”でき、脳挫傷リスクの軽減が期待できる。

脳神経外科手術での光線力学的療法では長時間のパルスオキシメーター装着で爪に熱傷が生じるリスクがあるため術中は定期的に(30分や60分ごと）パルスオキシメーターを装着する指を変えている。定期的に指を変えることは看護師への負担がかかるため、予め５本に指にパルスオキシメーターを装着しておき、設定時間ごとに赤色光の発光指を変えることで指を変える負担を減らすことができる

脳神経外科手術で用いる吸引管は血液や組織でしばしば詰ま流ことがあり、その都度詰まりを取り除くために手術が中断される。吸引管の内部の摩擦を軽減させる加工を施し吸引管の詰まる頻度を軽減させることができれば手術がスムーズになるメリットがある。

脊髄腫瘍手術において目的とする棘突起は術中にレントゲン撮影で同定してるが、胸椎レベルでは肋骨が邪魔になり正確な位置決めが困難になる。これをレントゲン撮影に頼らず、腫瘍や棘突起の位置を同定できることができれば脊髄腫瘍手術に有用である。

脊髄腫瘍手術において目的とする棘突起に経皮的にピオクタニン液を少量注射し術中のマーキングに使用している。しかし市販されているはピオクタニン液は発がん性のリスクが指摘されている。このため安全性の高いマーキング剤の開発が必要と考える。

腎移植後の患者において、安定した免疫抑制薬の管理は拒絶反応を防ぎ移植腎機能を長く保つために大変重要な課題である。しかし、小児期に腎移植を受けた患者では、思春期、青年期に怠薬により拒絶反応に至るケースが少なくなく、家族や医療機関と情報を共有できる服薬管理アプリの需要がある。

超音波は侵襲がなく広くがんの診断で利用される。血流を介して造影剤を病変に到達させたところで、超音波を照射することで腫瘍内血流分布や組織への取り込みを描出する超音波造影剤が利用されているが、半減期が短く使用する適応は限られ、治療への利用はなされていない。一方、転移しやすいがんに対し、有効な抗がん剤を送達する手段の開発が求められている。

がんをはじめとする慢性疾患においては、患者家族が医療・介護職との対話のもとで主体的に治療と療養に関する意思決定を行うことが、満足や安心感をもたらすが、断片的に情報が提供されたり、提供内容が共有されていないことにより関わる職種チーム間の連携が行いづらい。

抗がん剤治療の有害事象の１つである手足症候群は頻度の高い有害事象であり、QOLの低下をもたらす。足は荷重部分に症状が出やすく、歩行時に疼痛が出たりするため生活に支障をきたす。現在広く普及した予防方法や支持療法はない。

がんは全国で年間約100万人発症し、診断直後から治療・療養まで常に情報と相談先が不足している。専門医や緩和・在宅ケアににつなぐ相談体制の限りがあり、夜間・在宅での相談や不安への対応は困難で、地域格差も大きい。患者・家族が24時間正確な情報にアクセスし、治療や療養における意思決定を支援するためにAI搭載がん相談サービスを開発している。サービスの活用シーンおよびモデル地域を提案いただきたい。

関節リウマチの患者の30%程度が生物学的製剤（年間自己負担15〜40万円）治療を要し、通常は長期継続を希望しないが、休薬中止後の再燃を予測する指標がない状況である。休薬の成否を検討するため、関節リウマチの再燃と関連する２種のバイオマーカーの血清濃度を高い精度で迅速定量できる検査キットと装置の開発を目指す。

透析医療において災害時やトイレなどで一時的に離脱する際、離脱セットを用いる場合がある。しかし、どの離脱セットもプラスチック鉗子を用いる場合が多く、使用方法や固定方法によっては抜針の危険性も高い。また、プラスチック鉗子を用いることで離脱セットの小型化ができず、保管方法に困ることもある。国内において離脱セットは各社プラスチック鉗子を用いる場合が多く、小型化には至っていない。

内視鏡の使用後点検のうちの一つに、ライトガイドとスコープのファイバーの劣化の確認がある。ライトガイドの点検については先行研究で確立されているが、スコープについては確立されていない。そのため、現在は点検者の感覚で行われているため術者によっては暗く見えてしまう可能性がある。そこで、スコープのファイバーの劣化度合いを定量化できるデバイスを開発していただきたい。

テスト肺は、感染を防ぐため使用する患者ごとに高水準消毒ないし滅菌を行う必要がある。しかし、テスト肺はその構造上、十分に洗浄・滅菌するのが困難である。また消毒・滅菌方法に限界がある在宅療養でもテスト肺は使用するため、より優れたデザインを求める。
樹脂成形、コネクター設計～組立まで対応可能な企業を求めています。

人工呼吸器回路を保持するアームが、数年使用すると回路を支えられずに、折れてしまったり、関節の数が少なく、思うようなところで保持できずに挿管チューブが抜けそうになる事例が発生する。

人工呼吸器を使用中、医療ガスを加温加湿する必要がある。そのために、加温加湿器を用いるが、精製水ボトルから給水し、空になったら交換する必要がある。空の状態で加温を続けると、いずれ加温加湿器の高温でアラーム鳴るが、その間加湿不足になる危険性がある。また、加温加湿は室温や呼吸器条件で変化するため、精製水の使用量が把握しづらく、気づいたら空になっていることがしばしば起こる。

血液浄化療法は、針や血管に留置したカテーテルを体外循環回路に接続し、装置を用いて血液を体外に取り出し、浄化した血液を体内に戻す治療法である。大地震の際は、抜針や回路離断による出血リスクが想定しうる。大地震時で大きな揺れの中での緊急離脱は難しい。安全な緊急離脱を行えるデバイスが必要である。塩ビ加工技術をもつ企業を求めています。

人工呼吸器は患者に陽圧のガスを送り、肺を膨らませる機械です。ガスを送る側のチューブを吸気ホース、息を吐く側を呼気ホースと呼び、その機能は異なります。ですが人工呼吸器本体に吸気と呼気を逆に接続してしまっても、人工呼吸器のアラームは鳴らずに作動し、乾燥した空気が患者に送気され肺機能の低下、また肺炎になる可能性もあります。誤接続のまま患者に使用されないデバイスをともに製作可能な企業を求めています。

臨床現場では多種多様な医療機器が日夜稼働している。そのため、不可抗力による機器破損に出くわす機会も多い。一度、破損すると修理には高額な費用がかかり、使用不可となるため一時的に診療が滞る可能性がある。そのため、現状の医療機器に対して外部装着型の耐衝撃カバーがあると機器破損の機会が軽減できると考える。対象となる医療機器は、落下や衝突の可能性がある、移動や搬送を目的とした機器がメインとなる。

重篤な呼吸不全の際には、機械的な換気として人工呼吸器が使用される。この際に、医療ガス（酸素や圧縮空気）に含まれる埃等の除去目的として吸気フィルターを使用する事が推奨されるが、製造企業ごとに使用期間が異なりかつ短期間となっている。交換時には、その都度吸気回路を外すため送気が停止されるため、患者の換気に影響を及ぼす。また、交換頻度が多い事からコスト増となるため、長期間使用可能で安価な物が望まれる。

現在の医療機器は小型になっており、病室でも搬送の際でも使用できものが増えている。しかし、運用上は専用の架台に載せてしようすることから、搬送時にベッドなどに固定する器具がない場合が多い。また、ついていても縦棒専用・横棒専用のように、どこにでも使用出来るわけではないので、結果として使用しないことが多い。

入院するほとんどの患者は、輸液を行う。輸液は室温であり、20度前後の温度だが、患者の体温は36度前後である。1日１～２パック程度であれば輸液によって体温低下をすることはないが、温めるに越したことはない。現在は、加温器という電気ヒーターかお湯を使用したものが販売されているがお手軽感がなく、通常は使用しない。

手術室では多くの医療機器を使用する為、時にテーブルタップを用いて延長する事がある。過電流を防止する上で本来病院には過電流計が設置されていると思うが、あくまで％での表示でありそもそも視認性自体は良いとは言えない。テーブルタップに現在の消費電流を表示させることで、視認性の向上、また医療スタッフ自身が電気に対する知識を向上させることが出来るのではないだろうか？

手術室でも感染に対する対策は重要である。手術で使用する医療機器の中には、フットスイッチを用いた出力が必要となる機械が多く存在している（例：電気メス、手術用顕微鏡、医療用ドリル等）が、フットスイッチに対するカバー等は存在せず、コスト面も考慮すると市販のゴミ袋で代用する施設が多い。また袋を縛らなくてはならず、手術に対応するスタッフの手間となっている。これらの問題に対応すべく提案を行いたい。

輸液ポンプを使用している際に、輸液ルート内に駆動部で発生した熱により気泡が発生する。
現状の対応はルートをはじいたり、ペンを使用して気泡を除去している。
よって、プラスチックなどに輸液ルート径の溝を作り、その溝に輸液ルートを巻き付けて気泡を簡便化に除去できるような治具はできないかと考えている。

医療現場では循環動態をモニタリングするためにAラインによる観血的持続血圧測定を実施することがあり、その際、血液の逆流を防ぐために加圧バッグ用いて300mmHgほどの加圧を行なっていますが、加圧操作にはスタッフへの負担と時間を費やします。また時間経過とともに加圧不足に陥るため、加圧状態の観察も必要不可欠です。簡易的かつ安全に、加圧バッグの加圧操作や加圧維持が行えるデバイスの開発を目指しています。

現在、発売されている注射筒輸液ポンプは進化を続けており、以前のものと比べるとシンプルかつ、アラーム表示は見やすくなった。Covid-19の流行によって感染管理における個室隔離の部屋が増え、それに伴い映像監視設備の完備が増えた。個室部屋への入室にはPPE対応等手間がかかり入室後に薬剤交換の必要性などに気づくことも多いように思う。その例をふせぐために残量表示機能の追加を現場ニーズとして提案する。

現在マスク式人工呼吸器の使用にあたって困難となっている要素の一つとして過剰なリークがある。このリークは患者との同調性を悪くさせ不快感や疲労を起こす。また、過剰なリークを防ぐためきつくマスクを当てることで褥瘡発生を引き起こす。過剰リークを引き起こす要因として欧米向けのマスクを使用していること、入れ歯を外して装着すること、チューブによる段差などがあり、これらをうまくフィットさせる保護材の開発を目指す。

内視鏡外科手術では腹腔内へポートを通じてカメラを挿入して内部映像をモニターに映して手術を行うが、トロカー内が血液等で汚染されているとカメラの出し入れの際に先端のレンズ部に血液等が付着し、精彩な術野画像が得られなくなる。現在市販品の清掃器具がいくつか出ているが、定価が高い、吸水性が無い等、満足いく製品とは言い難い。今回トロカー内を清掃する用具について提案したい。

NPPVマスクや、経鼻胃管、気管切開チューブなどデバイスの圧迫による皮膚トラブルが発生する。既存製品にも皮膚保護剤はあるが、粘着剤による皮膚のかぶれや、不衛生な管理など皮膚に負担がかかる。また、使用するデバイスや体格によって必要な皮膚保護剤の範囲が異なるため、保護剤の使い分けや、皮膚保護剤をその都度切り分ける作業が必要となる。肌にやさしく、フレキシブルに使用できる皮膚保護剤が必要です。

病院の夜間の病室巡回は、日勤で行う業務と違い非常に神経を使い、トラブルも多い。特に、就寝を妨げられた際のトラブルである。病棟巡回は、患者の生命や状態を確認するための業務の１つであり、疎かにすると患者の生命に大きな影響が出る可能性があり、重要な業務の一つである。就寝を妨げつ且つ、患者の状態を確認することを補助する携帯型デバイスの開発をお願いしたい。

現在販売されている人工透析装置は、治療中の血圧を定期的に自動測定可能である。測定された数値は装置画面上に表示されるが、患者からは見ることができない。医療者がベッドサイドまで行き、患者に数値を伝えるか、画面を患者側に向けることで血圧の値を確認することが可能である。しかし、医療者が装置を操作する際は、画面を戻す必要があるため、患者に自動的に血圧を伝える機能の開発をしたい。

心電図やSpO2を主に監視する生体情報モニタについては、無線化されているが実際には送信機にケーブルを接続し、患者にセンサーを取り付けるようになっている。なので、患者が動いたり汗をかいたりすると外れてしまう。本当の意味での患者にとっての無線化を目指す、生体情報モニタを開発したい。

OPE中には多数のケーブルが使用され、すべてを臨床工学技士が管理するのは難しく、ケーブルが散乱したままになり、断線等による術中のトラブルにより機器が使用できなり、手術の中断や中止も発生してしまいます。そこで、ケーブルを簡単に整理でき、断線を防止できるデバイスの開発を検討しています。

集中治療室や手術室等で使用されている輸液ポンプやシリンジポンプのポールクランプは、取っ手を回転させるタイプが使用されている。しかし、ポンプを持ちながらの取り付けは難しく力加減も弱くなってしまい、ポールから外れて落下してしまうというインシデントやアクシデントが少なくない。そこで、ポールクランプの取っ手を回転させるタイプではなく、だれでも簡単に取り付けられる簡易型のポールクランプの開発を目指している。

バスキュラーアクセス（血液透析を行う為に、手術的に作成した血管への通路）へのエコー下穿刺は、穿刺ミスや動脈への誤穿刺等減少できます。エコー画像を読取る技術習得も求められ、エコー下穿刺練習用モデルが必要です。既存のモデルでは、実際の穿刺と異なる事が多い為、初めて患者さんへのエコー下穿刺を行う際に戸惑いを感じます。そこで、より安全に技術を習得できる、エコー下穿刺練習用モデルを開発したいと考えました。

複数の医療機器を、安全かつ適正に使用するためには、それぞれの機器の定格電流を常に把握する必要がある。しかし、使用場所の定格電流上限をすべて把握し、さらに現在かかっている電流値を簡便に把握することは困難である。そこで、これを容易に確認できる機器開発のため、電気関係の企業を求めています。

医療用のケーブル（生体情報モニター用など）は多種多様かつ、その使用量も多い。重要な役割を持ちながらも管理が煩雑となり、管理不十分となりやすい。箱に保管したり、フック等にかける様な現在の管理方法では、奥に保管されている物は使用されないので工夫が必要となる。

呼吸器は、機種により設定項目の呼び名や略語が違う。そのため呼吸器を使用する際や別の呼吸器に切り替える際に設定入力を間違えることがある。機種に関係なく、設定項目を共通語にし、設定条件をわかりやすくしたり、動作確認の際にわかるようにしたい。

医療ガス配管は人工呼吸器を使用する際に、酸素や空気を供給するための配管設備である。人工呼吸器や酸素流量計を使用する際には必ず接続しなければ使用できない。接続には強い力で押し込む必要があり、また外す際にはガスの圧力に負けないよう抑えながら外さなければならない。

人工呼吸器を点検する時に使用するモデル肺はあるが、人工呼吸器の技術トレーニングに用いる機能を備えた物がない。

血液浄化終了時、体外循環回路内の血液を患者へ戻すさいに、血栓や血塊が返血されてしまう可能性がある。

透析では17Gより太い針（一般に使う針の約2倍）を週3回2本ずつ穿刺する必要がある。事前に行う外用局所麻酔剤など痛みを軽減するものが多数あるが、つけ忘れ、位置の間違いなどが見られる。その為、機械的または外的刺激により穿刺時に痛みを軽減できる装置を一般的な手技の中で行う事が出来ると患者の負担が軽減できると考えられる。医療機器メーカー（電気・電子・機械系を扱える）の会社を求めています。

上部内視鏡は、口または鼻からスコープを挿入し病変を直接観察する検査である。現在、COVIT-19の飛沫感染が問題になり、内視鏡検査の自粛が学会から提言されている。しかし、緊急に内視鏡検査が必要な時がある。検査医と介助者は、患者の咳・嘔吐反射・吐血からの飛沫感染（その他感染症含む）を防ぐことができないので、飛沫感染対策のデバイス開発が望まれる。製造・加工企業や内視鏡関連企業を求めています。

内視鏡検査や処置の時、処置具を鉗子口から挿入するが入り口が小いため術者は画面モニタから目を離し、鉗子口を見ながらでないと挿入が困難である。画面モニタから目を離してしまうと目的の病変を見失ったり、スコープが抜けてしまうことがある。そうなると病変を見つけ直したり、スコープ再挿入するなど検査・処置の時間が増加し、患者への負担が増してしまう。非目視下にて処置具を挿入できるようにしたい。

内視鏡手洗い洗浄は洗浄者の経験や技術によって差ができることがある。内視鏡洗浄は手洗い洗浄が疎かでは自動洗浄器の効果が十分に発揮されず、洗浄不良になる可能性がある。
洗浄不足が起こると再洗浄の必要があり、検査に支障が出る。また洗浄不足に気づず患者へ使用してしまい交差感染の危険がある。誰でも一定水準以上の手洗い洗浄を行うことができるようにしたい。