ニーズをみる
検索する
選択された検索カテゴリ:
teikyo20260108
帝京大学医学部附属病院
看護師(7年以上)
四肢外傷では腫脹や軟部組織損傷の程度により手術の時期が大きく左右されるが、現在は視診・触診に依存した主観的判断が中心で、経験差によるばらつきや創傷合併症のリスクが問題となっている。腫脹の改善を客観的に評価し、手術タイミングを標準化できる定量的デバイスが求められている。
デバイスが使われる疾患等の名称・概要
年間患者数
デバイスが使われる検査・手術・処置等
年間件数
COPD患者の呼吸機能評価はスパイロメトリーに依存しているが、検査場所の限定・機器の高コスト・操作の煩雑さから在宅や外来での定期的測定が不十分である。患者自身が増悪の兆候に気付きにくいことも課題である。そこで、誰でも簡単に呼気状態を可視化できる低コストの吹き戻し型デバイスを開発し、増悪の早期発見と日常的な呼吸管理を可能にすることを目指す。
医師(26年以上)
市販の顕微鏡の術野は、吻合血管を上から見る俯瞰型であり、血管断面は拉げた長楕円形で立体感は乏しい。一方われわれは血管断面を正面から捉えられるようなシステムを考案した。これら二つの術野を併用することでより血管吻合を安全にわかりやすく行う事が可能となると考える。現在の課題は装置に実際に用いる専用の内視鏡の開発でありその点がクリアできれば市販へより近づくことができる。
現在、顔面神経麻痺で生じる閉瞼障害に対してはlid loading法が行われる。この術式では眼瞼に金の重りを挿入し重みで閉瞼を獲得するものであり、多くの施設で行われている。しかし厳密には薬事承認はされていない。すでに使用実績はあり薬事承認を目指したい。
医師(20年以上)
日本の周産期死亡率は世界で一番低いが、それでも年間約1.5~2千人の赤ちゃんが亡くなっている。このうち、気が付いたら胎動が消失していたという妊婦が最も多い。しかし現在、病院以外で客観的に胎動を計測する方法がない。我々は、自宅で胎動を計測するシステムを開発・応用した研究を行い、これまでに英文論文18本、和文論文2本を発表してきた。このシステムはまだ研究段階であるので、これを実用化したいと考えている。
医師(15年以上)
膵切除後の膵液瘻は今だ予防法が確立されていない。膵液瘻に伴う出血や膿瘍腹膜炎による敗血症は致命的となり得る。手術関連死亡も2-3%ある。そこで、膵液瘻を予防する医療機器開発が急務である。創傷治癒促進する医療材料や止血用の医療機器開発が必要である。
医師(22年以上)
現在、諸外国ではマイクロ手術用ロボットがすでに製品化されているが、本邦には未だ導入されていない。さらに、海外製品においてもリアルタイム遠隔操作機能は搭載されていないのが現状である。 これらの課題を踏まえ、リアルタイム遠隔操作が可能な次世代マイクロ手術用ロボットの開発を目指す。遠隔地からの精密手術を実現することで、医療アクセスの格差解消や高度専門医療の地域展開に貢献する。
医師(30年以上)
転位した下肢骨折部をけん引整復してX線もしくはCT撮影ができると、骨折の状態を把握しやすい。医師が直接患者の下肢を牽引すると被曝がさけられない。簡便な器具で牽引して骨折部の画像を撮影したい。
医師(29年以上)
がんは全国で年間約100万人発症し、診断直後から治療・療養まで常に情報と相談先が不足している。専門医や緩和・在宅ケアににつなぐ相談体制の限りがあり、夜間・在宅での相談や不安への対応は困難で、地域格差も大きい。患者・家族が24時間正確な情報にアクセスし、治療や療養における意思決定を支援するためにAI搭載がん相談サービスを開発している。サービスの活用シーンおよびモデル地域を提案いただきたい。
臨床工学技士(19年以上)
車いす搬送時に、医療機器が取り付けられた点滴棒を併用すると、機器の重量増加により操作性が低下する。 その結果、点滴棒が車いすの車輪と干渉したり、エレベーターの溝や床の段差に引っ掛かることで転倒し、取り付けられた医療機器が破損する事例が多数報告されている。