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18 件中 1 件〜 18 件目を表示

No. 臨床機関名 診療科・職種 開発するデバイスの種類
デバイス開発の背景(臨床現場が抱える問題)
マッチング デバイスが使われる疾患・症例、
検査・診断・手術・処置等
101 国立国際医療研究センター 歯科・口腔外科
歯科医師 (31年以上)
歯科治療用PPE
歯科治療に伴う切削処置には大量の水と空気を使用する。極めて至近距離で大量のエアロゾルが発生する治療がほとんどのため、歯科医療者はそれらの暴露から身を守るために個人防護具(PPE)の装着は必須である。通常の装備では極めてプアすぎるが、かといっていわゆる「フルPPE」では限りある医療資源の浪費にもつながってしまう。そこで歯科医療に特化したPPE、もしくは簡易的な飛散防止機器の開発は必須である。
歯科・口腔外科疾患全般
[自院] 20,000人
歯科・口腔外科疾患全般
[自院] 20,000件
102 国立国際医療研究センター 皮膚科
医師 (34年以上)
医療/衛生材料の有効活用
新型コロナウイルス蔓延に伴い、医療/衛生材料の不足が問題となっている。京大病院でサージカルマスクの使用が週1枚という報道は記憶に新しい。さらにN95マスクは生産拠点が限られ、問題はより深刻である。現在の流行が終息しても第2波・3波を予測する向きもあり、今後繰返し資材不足に悩む可能性がある。平時シングルユースの材料を、非常時いかに感染防御などの機能を損なわず有効活用し得るかは、喫緊の課題である。
感染症に限らず手術をはじめとした観血的処置を要する疾患等々が、幅広く対象となる。
医療行為のみならず、特に流行時は受付業務等含め、院内でのあらゆる業務に関連(マスク年12,000箱)
103 国立国際医療研究センター 医療機器管理室
臨床工学技士
医師と連携
アルコール消毒用プッシュポンプ
COVID-19のみならず多くの感染症予防対策でアルコールによる手指衛生が行われている。従来型のアルコール消毒薬ボトル(ポンプ)であると、片手でプッシュしながらもう片方の手で受け止める事から、「こぼれる」「電動式は費用がかかる」などの懸念材料がある。そこで、より安全かつ効率的で経済的なプッシュポンプが望まれる。
アルコールに耐性のない感染症
104 国立国際医療研究センター 医療機器管理室
臨床工学技士
医師と連携
ECMO人工肺用カバー
COVID-19重症例ではECMOを使用するケースがある。対象に実施中、人工肺内部のガス交換膜より、新型コロナウィルス(SARS-CoV-2)が検出される事があるため、感染対策用の人工肺カバーが望まれる。
COVID-19重症呼吸不全
ECMO
105 国立国際医療研究センター 集中治療科
医師 (31年以上)
機械操作を代わりにしてくれるロボット
新型コロナウイルス感染症患者のICU内の管理・処置には個人防護具(PPE)の装着が必須となる。しかしそれらは基本的に1回の処置ごとの使い捨てであり、またPPEの脱衣時に特に感染のリスクが高い。しかし、現状では病室での些細な処置や管理のためであっても装着が必須となるため、限りある医療機材の節約の観点からもできるだけその使用回数を少なくする必要がある。
シリンジポンプや人工呼吸器等の医療機器の操作(設定の変更)
106 国立国際医療研究センター 臨床研究推進部 教育研修室
医学博士 (16年以上)
医師と連携
マスクおよびマスクの補助具
毎日連続してマスクを使用するときに、かけ心地が良くなく、耳が痛くなったり、顔に跡がついたりする問題点がある。寝るときにも使用できる、24時間かけ心地の良いマスクもしくはマスクの補助具があると良い。
COVID-19、インフルエンザ、花粉症 
107 国立国際医療研究センター 乳腺内分泌外科
医師 (21年以上)
乳房部分切除による欠損部の補填素材
乳癌に対して行われる乳房部分切除(温存術)は、乳房を温存したいという患者のニーズから確立された術式として現在、標準治療となっている。しかし、病変と乳房の条件によって必ず可能な術式ではないため、不可の際にはやむなく乳房を切除したり、再建手術を付随して行うことが現状である。整容性を保てない温存手術であっても手術により生じる欠損部分を補填する素材があれば、乳房を温存することが可能となる患者が増える。
乳癌は日本人女性の罹患数第一位の悪性腫瘍である。乳房は体表臓器であり手術による乳房の喪失、変形は昔より大きな問題となっている。
[自院] 130人 [全国] 92,000人
乳房部分切除は病変にその周囲の正常乳腺組織を確保して切除する。このことで生じた欠損部を周囲の乳腺組織を寄せて縫合することで欠損部を補填する。
[自院] 50件 [全国] 41,000件
108 国立国際医療研究センター 産婦人科
医師 (16年以上)
子宮頸管狭窄予防留置チューブ
子宮頸管は子宮の外と内腔をつなぐ、長さ3cm径数mmの、月経血や精子が通過するに不可欠の構造である。子宮頸部円錐切除術後に狭窄し、月経血貯留や細胞診採取不能を来すことが以前から問題とされ、他のカテーテルを留置しても抜けてしまうなど、その予防法は確立していない。また高齢化社会では、加齢による狭窄から、しばしば子宮留膿症による骨盤感染を来たし、施設などで治療に難渋する。これらの解決を目指す。
子宮頸部異形成・子宮留膿症・頸管狭窄症
[自院] 30人 [全国] 50,000人
子宮頸部円錐切除術・頸管拡張術
[自院] 30件 [全国] 50,000件
109 国立国際医療研究センター 産婦人科
医師 (16年以上)
経腹超音波プローブ専用カバー
近年の産婦人科診療では、超音波検査機器は頻用されている。経腹プローブ専用のカバーは、術中エコーや穿刺など滅菌処置等を前提としたものが主流で、着脱が容易でなく、コストもかかる。またプローブの汚染予防に、手袋等を代用して用いるが、画質や取り回しが低下する問題もあった。より簡便で安価に着脱可能な、経腹プローブ専用カバーの開発は、プローブの劣化防止やCOVID19はじめ院内感染予防の点でも有用と考える。
妊娠・腹痛や腹部腫瘤・分娩
[自院] 1,000人 [全国] 100,000人
全ての経腹・経会陰超音波
[自院] 1,000件 [全国] 100,000件
110 国立国際医療研究センター 産婦人科
医師 (16年以上)
腟・外陰専用の潤滑油
高齢化社会に伴い、女性骨盤臓器のトラブルも増えている。骨盤臓器脱や年齢に伴う萎縮、がん治療・放射線治療後の拘縮など、QOLを低下する大きな問題となっている。従来、診察時にはキシロカインゼリーなどで症状緩和を図ってきたが、一時的なもので萎縮そのものの改善効果もなく、患者が家庭でも安全・安価に使用できる製品がなかった。腟内専用の開発は、診察時のみならず日常使用でも大きなニーズがあると考える。
骨盤臓器脱・がん治療患者・高齢者
[自院] 100人 [全国] 100,000人
診察時・がん治療中・ベッサリー交換時など
[自院] 100件 [全国] 100,000件
111 国立国際医療研究センター 国際医療協力局
医師 (20年以上)
汎用性の高いモバイル滅菌消毒機器
COVID-19流行下においては、N95マスクやフェイスシールド等、物資の不足を背景に従来はデスポーザルなものに対しても再利用が推奨されている。また、低、中所得国においては通常でも再利用が実際には行われている。しかしながら、多くのそれらのデスポーザル物資に使用できる機器は大型で持ち運びなど利便性に問題がある。
5月8日時点で370万人以上が罹患
5月8日時点で370万人以上が罹患
112 国立国際医療研究センター 消化器内科
医師 (22年以上)
酸素吸入カテーテル
患者に酸素投与を行う際、鼻カヌラやマスクを使用する。内視鏡検査/治療では、鎮静剤を使用するため、酸素投与を併用する機会が多い。左側臥位や腹臥位で酸素投与を行うため、鼻に装着したカヌラのチューブが頬部と枕の間に挟まってしまい、長時間になると頬の皮膚を傷めてしまう。左側臥位で有効な酸素投与を行えるカテーテルはないか。
内視鏡検査(内視鏡的逆行性膵胆管造影)
[自院] 300件
113 国立国際医療研究センター 消化器内科
医師 (11年以上)
内視鏡用飛沫防御器具   New!
全ての消化器内視鏡検診療はエアロゾル発生による飛沫暴露のリスクがある。現状ではFull PPEの防御具装備で行っているが、時に口腔から勢いよく排出される血液や体液から防御する術がない。 
114 国立国際医療研究センター 放射線核医学科
医師 (19年以上)
紙媒体内データの電子化デバイス
様々なデータを電子化し、集計、解析することは主流である。しかし、機器同士のネットワーク構築には多額の費用がかかり、紙媒体を介した運用が継続している。患者からの情報も直接記入等の方式が残り、スキャンされ電子化されたものの、それを利用するには他のデータ収集媒体に再入力する必要がある。多量の蓄積データを、解析に利用できるデータ形式とするには非常に手間がかかり、解析の妨げとなっている。
当科の検査受診者。応用性あり。
[自院] 5,000人
核医学検査、その他応用性あり。
[自院] 5,000件
115 国立国際医療研究センター 放射線診療部門
放射線技師 (9年以上)
医師と連携
CTガントリ感染防止カバー
新型コロナウイルス感染流行に伴い、感染対策が注目されている。現状、CT装置における感染対策は十分とはいえない。特に、CTガントリ内部に関しての感染対策は装置が精密機器であるため各メーカーから、機器の直接的な消毒は推奨されていない。そこで、感染対策ツールとして感染防止カバーを開発し、簡便かつ安全に検査を施行することが望まれる。
新型ウイルス患者を含む感染症患者等
116 国立国際医療研究センター 放射線診療部門
放射線技師 (3年以上)
医師と連携
エックス線ポータブル装置感染防止カバー
COVID‐19患者のポータブル撮影検査において、ひと検査ずつ装置の清掃を行っている。問題点として、検査数が多く、清掃や装置の包装の手間がかかる。ディスポの包装カバーを使用し、装置・使用物品の接触感染対策を撮影と並行して円滑に行いたい。
117 国立国際医療研究センター 放射線診療部門
放射線技師 (3年以上)
医師と連携
接触マーカー(スプレー)
COVID‐19感染流行に伴い、感染対策が重要である。ひと検査ごとに清掃を行い、検査を施行している。清掃だけでなく、接触箇所が可視化できるようなマーカーがあれば、感染対策を明確に行える。
118 国立国際医療研究センター 放射線診療部門
放射線技師 (5年以上)
医師と連携
体表マーカー
放射線治療を行う上で、事前に計画した体位と、放射線治療時の体位との間で再現性をとることが重要である。体位再現の方法として、患者の体表に目印となるマーキングを行っている。通常、体表マーキングには、視認性の良いマジックインキやシール等を用いている。しかし、頚部等の皮膚の露出が多い部位を治療する場合には、その体表マーカが他人の目に触れ、患者本人が人目を気にする等の不満がある。
放射線治療の患者のうち、頚部等を治療する患者
[自院] 51人 [全国] 8,468人
放射線治療
[自院] 469件 [全国] 59,397件