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国立がん研究センター中央病院
医師(25年以上)
外科手術には手術器具のカウントが必要であるが、カウントに時間がとられ手術が中断することがある。予め使用する手術器具をインプットしておき、手術器具が置かれた手術台の写真を読み込ませることで瞬時に手術器具のカウントができるシステムの開発ができると機材カウントが容易となり手術時間の短縮に有用である。
デバイスが使われる疾患等の名称・概要
デバイスが使われる検査・手術・処置等
医師
現在は術前診断、手術に効果的にアプローチをするため、腫瘍の正確な位置、周囲との 構造関係の把握や術後の食道の状態、吻合部の状態の確認にバリウム透視画像を複数方向より撮影し頭の中で空間(3D)イメージをして判断している。放射線医に3D化する手立てがないか相談したがよい方法がない。
医師(34年以上)
カテーテル内腔閉塞は、炎症の再燃や症状増悪をきたし、カテーテル交換が必要となる。早期閉塞や頻回のカテーテル交換を回避するデバイス(洗浄機器または材質や形状により閉塞しにくいカテーテル)の開発により、患者の負担軽減が望まれる。
年間患者数
医師(14年以上)
内視鏡的逆行性胆管膵管造影(ERCP)は伏臥位で行う検査であるが、経皮処置と同時に行う場合、経皮側の処置は逆側面から逆手でアプローチしてもらうことになる。これは技術的難易度の上昇につながるため、多くの施設では、経皮処置を背臥位である程度まで進めてから、患者の姿勢を伏臥位に戻してから行っている。これを解決し、同時並行で進められるデバイスの開発を目指したい。
年間件数
骨肉腫の治療では、抗がん剤治療後に腫瘍用人工関節置換術を行うが、約15%の患者に人工関節感染が生じ、複数回の手術の結果、最終的に切断となってしまうこともある。感染予防法として、これまでに銀やヨードのコーティングを施した腫瘍用人工関節が開発されているが、効果は十分とは言えず、また本邦での医療機器としての承認は得られていない。
看護師(10年以上)
放射線療法(以下RT)の有害事象は皮膚炎、粘膜炎、頻尿、下痢など治療部位毎に多岐に渡る。RTは外来で行えるメリットがある一方で、有害事象の管理を自宅で継続していく必要がある。しかしながらRTに関する情報源は少ないのが現状であり、セルフケア不足によりQOLが低下する患者も少なくない。そのため、正しい知識とケア方法をいつでもどこでも入手できるアプリの開発を提案する。
医師(26年以上)
現在販売がされている砕石位用固定具は、改良が重ねられているものの、長時間手術ではコンパートメント症候群という重大な合併症を引き起こす可能性がある。現在は、手術中に看護師が定期的に下肢固定の具合を確認したり、挙上を解除したりして予防に努めているが、確固たる予防策は確立していない。
医師(22年以上)
血管や気管支を切離する際に、自動縫合器をスムーズに誘導することが必要です。このため既存の縫合器の先端に取り付けることができ、かつ先端が曲がっておりスムーズに血管や気管支の後壁を乗り越えることができるデバイスの開発を希望します。シリコンやプラスチックなどの素材で柔らかさと硬さを兼ね備えており、かつ希望の形状(湾曲)とすることは可能でしょうか?
医師(13年以上)
現在販売されている小線源治療アプリケーター刺入器具は骨盤内領域や乳腺などを想定しており、頭頚部癌治療を想定したものではない。スペースが限られた口腔内のアプリケーター刺入には不向きな形状、大きさである。口腔内の狭く湾曲した部位でも効果的にアプリケーター刺入ができるデバイスの開発を目指している。
医師(12年以上)
胃がんなどでStaging laparoscopyが一般的となり、CYの診断などが行われている。膵癌も腹膜播種の多い腫瘍であり、一定の確率で開腹手術時に播種病変やCYを認め無駄な開腹を行う場合がある。腫瘍マーカー高値の症例などでStaging laparoscopyが行いたいが、手術室のキャパなどから行えていない。EUSを用いて内視鏡下にStaging laparoscopyを行う検討をしたい。
医師(17年以上)
低侵襲治療に用いられる穿刺ガイド画像は超音波やCT、X線透視などがあり、特に超音波とCTのfusion画像は客観性と標的描出能、リアルタイム性を兼ね備えている。しかし、臓器・病変の呼吸性変動に対応していないため、穿刺ガイドとしての信頼性に欠ける。
患者PSは治療方針を決めるのに重要なファクターであるが、医師の主観に頼る状況である。患者の動画や画像から定量化できればより患者の状態を正確に評価し、適切な治療選択、予後予測に繋げることができ、有用であると考える。人工知能などの画像解析を用いた診療支援ソフトの開発を目指している。
大腸内視鏡検査、EMR、ESDにおいて患者の体位変換が必要であるが、治療時などSedationを使用していると体位変換が困難な場合もある。そこで患者を360度でSoftにガードし、顔、肛門部、静脈注射部など必要部にFree spaceを作成、Up Down、360度の回転を自由自在にできる検査用ベッドが開発されれば内視鏡検査が極めてスムースに行えると期待される。手術室にも応用可能である。
看護師(18年以上)
上部消化管内視鏡治療時、長時間左側臥位となる。腋下の圧迫があり抹消循環を阻害する可能性があり、除圧が必要である。そのため、現在除圧枕を使用し体位の工夫を行っている。また、長時間の同一体位となるため頭から足先まで体位を固定しながらも除圧ができる枕が必要でる。どのスタッフでも、容易に除圧しながらの体位固定ができる枕の開発を目指している。
鏡視下手術では術野をモニターを共用することで、実際の剥離ラインや重要な臓器をモニターに指示棒などでアノテーションしながら、手術指導が可能である。指導内容の録音・録画が可能なデバイスに、術者の視線が示せるようなツールが開発できれば、指導用アイテムしての活用することができる。現在この分野では開発が進むVRよりも簡便であり、即座に実用性が期待できる。
看護師(28年以上)
中心静脈カテーテルの閉塞予防として生理食塩水による陽圧ロックが必要である。陽圧ロック時はエクステンション部のスライド式クレンメを使用しているが、繰り返しの使用でクレンメが破損したり、未使用時に落下し紛失することがある。また、シングルルーメンにはクレンメの付属がない。片手でのロックが容易で、丈夫な素材かつカテーテル管理に適したクレンメ単品の製品化が望まれる。
CT検診などで発見される肺のすりガラス状結節は経過観察中に2‐20%の頻度で増大し、増大を認めた病変は手術適応となります。現在はどの患者さんが将来手術が必要になるか、画像所見の経時的な変化を予測することが困難です。顔写真の経時変化を解析した研究を参考として、現在のCT画像所見から将来の画像所見を予測するアルゴリズムの開発・当院の症例を用いた共同研究は可能でしょうか?
医師(21年以上)
手術中に電話対応が必要な際には、医師は清潔手袋を装着中のため電話機を持つことが出来ず手術室内の外回り看護師が電話の取次ぎを行う必要があり大きな手間となっています。スマートフォンにはハンズフリー機能を備えたアプリがあるようですがブルートゥースヘッドセットの装着が必要など使い勝手が悪く手術室内での使用は現実的ではありません。
頭頚部癌術後の無喉頭者や気管切開を受けている患者さんは声を出すことが出来ません。従来は筆談や文字盤を用いてコミュニケーションを図っていました。近年Googleが開発したLipNetは唇の動きから会話の内容を文章レベルで認識できるようになっています。このような人工知能技術を用いて日本語環境でのソフトウェア開発を目指したいと思います。
医師(20年以上)
院内での在庫管理に際して、納入された物品に対して手作業でタグ付けを行う作業は 1. 人件費 2. ヒューマンエラーによるタグの貼り間違い 3. 使用された物品タグの剥がし忘れ 4. 使用された物品のバーコードを読み取るための人員 5. 物品毎に貼付される運用シールには病院間の汎用性はない。 が挙げられる。
呼吸器外科医にとって、心嚢内血管処理は重要な手術手技です。しかしながら実際に経験する頻度は少なく、また心嚢内の血管の構造を学ぶ機会は少なく、教科書などで勉強するのみです。複雑な心嚢内の構造を理解できる(特に漿液性心膜の複雑な折返りの構造)、模擬臓器モデルが欲しい。
手術に使用する器械(鉗子類)は体内への置忘れがないかを、創部を閉鎖する前に何回もカウントする必要があります。器械の種類は多岐にわたり器械出し(手洗い)看護師にとって負担となります。人工知能・画像処理技術の進歩により手術器械のカウントを補助し手術時間の短縮、ヒューマンエラーの軽減を図ることができればと考えています。
国立がん研究センター東病院
看護師(35年以上)
がん患者はがんの診断・治療過程で何度も「生存の危機」と言えるような場面に遭遇し様々な選択や決定を迫られる。看護師は、意識的に患者の思いや感情を聴き、寄り添い、患者が自分自身の感情と向き合えるように援助する必要がある。当院では研修を通し、看護師のスキルアップ促しているが、研修のリソースと業務の関係上、継続して研修を行うことが難しいため、学修ツールの開発を目指している。
放射線技師(11年以上)
現在のMRI検査ではヘッドフォンや耳栓を使用しながら行うのが主流である。しかし使用している耳栓はフィット感が弱く、個人差があるため検査の途中で外れやすい。検査音がとても大きいため、遮音性が悪いと検査後に耳鳴りが続いてしまうケースがある。そこでフィット感が良い、付けやすい、外れにくい、遮音性の高い耳栓の改良を試みたい。
医師(9年以上)
現在、顔面神経麻痺は国内での患者数は約5万人/年がおり、手術もしくはリハビリにより回復する。リハビリの場合、個人でマッサージや表情のリハビリを実施する必要があり、筋肉の萎縮を防ぐマッサージを生涯続ける、もしくは麻痺のある状態で表情のリハビリを実施するしかない。そのため、効率的なリハビリの実施方法が求められており、リハビリ器具があればその補助をすることができる。
自宅生活をしながら抗癌治療を行う場合、体調や服薬管理を医療者が直接支援することは困難である。高齢化によって認知機能が低下した患者も増加傾向であり、患者や家族が使用可能な体調や服薬管理を支援するシステムの開発を目指している。
手術中において、肝胆膵癌をはじめとした実質臓器におけるがんの腫瘍の局在や周囲の脈管は、臓器を表面から観察しても確認をできないことが多い。多くは臓器を切離したり、剥離を行う中で確認する事が可能となる。手術中に臓器内の腫瘍・脈管を可視化するデバイスの開発を目指している。
看護師(34年以上)
看護師は複数人の患者を担当し電子カルテより情報を短時間で抜き出しスケジュールを立てて実行する。情報の抜き出しはアナログであり、抜き出し漏れや実行失念が起こり、重大な医療事項につながる可能性がある。情報の抜き出し・可視化、アラート機能をもつシステムが開発できれば安全な医療提供につながる。
薬の種類・量の間違いや患者の間違いなどの医療トラブル予防のためにダブルチェックを行っている。特に看護師は医師の指示や検査の最終確認を行うことが多く、また、新しい医薬品の運用やインシデントが発生する度に確認作業が増える現状であり、業務を圧迫するため確認作業を代替するシステムの開発が望まれている。
医師(16年以上)
鏡視下子宮摘出手術では子宮をコントロールする子宮マニピュレーターを腟から子宮内に挿入することが必須である。しかし近年、悪性腫瘍手術ではマニピュレーターが播種を引き起こす可能性が指摘され、マニピュレーターが避けられている。術中に子宮をコントロールできず手術の難易度が増加して臓器損傷のリスクが増えており、腹腔内から子宮を把持してコントロールするデバイスを求められている。
事務スタッフ(1年以上)
血管が細くて見えにくい、手で触っても静脈がわかりにくいなど、一定数の患者様で針が指しにくい方がいて、患者への心理的負担はもちろんのこと、看護師からも多く聞かれるニーズである。血流を浮かび上がらせる医療機器は世の中に存在するが、静脈穿刺にはそれほど有効ではなかったという論文もあり、世の中に普及していないのが現状であるが、良いものであれば、ニーズは多くあることは明らかである。
喉頭摘出手術などで声を失った患者さんは、訓練によって声を取り戻すことは可能だ。だが、健常者とは異なる声質のため、社会で理不尽な扱いを受けたり、つらい思いをすることも多い。
看護師(9年以上)
当院の通院治療センターでは、毎日平均約150名の患者が抗がん剤の治療を受けており、治療に伴う副作用や有害事象の出現も様々である。その中で、共通して起こりうる事象として、「血管外漏出」があり、抗がん剤の種類によっては、外科的な治療が必要な場合が生じる。血管外漏出は、熟練した看護師であったとしても、早期発見は難しく、業務に追われると発見が遅れることも多々あるため、検知するデバイスの開発が必要。
放射線技師(35年以上)
頭頚部の治療では、動かないようにシェルという固定具を作成している。シェルは熱可塑性プラスチックでできており、固定具を作る際、患者様が熱く感じる。子供の場合も同様に作成するが、熱く感じるのを嫌がりうまく固定具を作成できないことが多々ある。そこで私たちは、熱可塑性ではない素材のシェルの開発を目指している。
作業療法士・理学療法士
PS(日常生活の制限の程度)を維持していくことは、がん治療中の患者には非常に重要である。一方で高齢化や栄養不良に伴う虚弱など身体機能の低下は容易にきたしてしまう状況にある。運動や栄養は必要であるが、そのあたりを包括的に支援する仕組みが整うアプリは現状なく、その支援アプリはがん患者を支えQOLの維持向上を目指せるものであると考える。モバイルヘルスの開発を当センターから行い、全国展開、保険収載を狙う。
鏡視下手術による画像記録は、AI解析により手術支援や手術の自動化に関する研究開発が進められている。一方、外切開手術では画像記録の集積は一般的ではない。頭上または後方からのカメラ録画では、術者の頭部が映りこんでしまったり、術野深部のフォーカスがずれたりするからである。今後の外科手術発展のためには、術中の医師目線による手術動画の記録・共有システムが必要と考える。
既存のベッドは、ベッドボード側にブレーキがないため、手術室で麻酔科医がいる位置からブレーキ操作ができない。そのため、意思疎通がうまくいかないと、患者転落事故につながる可能性もあるため、ヘッドボード側からブレーキをコントロールできるシステムが求められている。
看護師
看護師の離職理由として、職場に求められる能力とのギャップや、現場での教育環境などが理由として挙がっている(厚生労働省)当院でもせん妄や認知症への対応、急変や患者家族への接遇などで悩む新人看護師は多く、研修や参考書などで学習しても、実際に上手く対応できていない現状がある。映像を用いた学習も進んでいるが、よりリアルに疑似体験、または経験者の追体験ができるようなシステムがあれば実践に生かせる
少し深いところにミクロレベルで残ったがん細胞は、大腸カメラとMRIでカバーできないため、表面から2mmくらいにある大きさ1mmのがん細胞を客観的に発見できるデバイスがほしい。
手術体位は診療科によって様々で、体位変換の際、患者は麻酔の影響で無意識で筋肉が弛緩した危険な状態にある。しかし、体位変換に参加する麻酔科医、看護師は女性が多く、患者の状態に注意しながら、人力で体位変換を行っている。患者の体格によっては体位変換は困難な場合があり、少ない人数でも安全に体位変換が行える機器が必要である。
現在、患者さんの負担をできる限り少なくするため内視鏡手術が主流になっている。 胸腔内で手術を行うワーキングスペースを作るため、虚脱させた肺を圧排している。 体表の切開箇所を増やすことなく、胸腔内の肺を容易に展開するための器具を開発をしたいと考えている。
手術中に子宮の位置を調整するマニピュレータ操作のために、現状では医師1人がついている必要があり、執刀医の指示によりマニピュレータの向きを変えるが、助手からはモニターがミラーイメージとなるため、操作がし辛い。また、腹腔鏡だと術者がサポートできるが、手術支援ロボットだと手が届かず、離れた場所から口頭指示で行っているが、なかなか思うような形で固定できないという現状がある。
緩和医療において重要なオピオイドは、麻薬となるため投薬管理が重要である。しかし、現在のところオピオイドの内服/点滴時間や容量、呼吸数モニタリング等 がしっかりと管理できるところまでは至っていない。 そこで内服や点滴などの投薬履歴等を残し、呼吸数などのモニタリングができるシステムを構築し患者さんの疼痛管理、オピオイド製剤の管理ができるようなシステムを構築したい。
国立研究開発法人国立長寿医療研究センター
臨床工学技士
COVID-19など体液を媒体とする各感染症に対し、内視鏡検査を実施する際の体液飛散防止策が確立されていない。検査時、各感染症に対しスタンダードプリコーションを徹底し、さらにCOVID-19(疑い含め)の際には各種指針に沿った対応を行っている。しかし現状では内視鏡検査時に発生する体液飛散を防止用する専用デバイスがないため、ポリ袋製造・加工、空気清浄設備が得意な企業を求めます。
国立国際医療研究センター
歯科医師(14年以上)
口腔ケアは、口腔機能の改善のみならず感染症の予防や栄養摂取、その他様々な効果が認められ、患者の回復過程やQOL向上において大切なもののひとつとなっている。そのため、看護師や介護士などによる口腔ケアが重要となるが、ケアの前の口腔内の評価に関して、評価者によってばらつきがある現状がある。歯科医療者のいない病院や施設においても、歯科医療従事者がと同等の評価できるようにしたい。
歯科治療時には、時に長時間口を開けてもらう必要があるが、口を開けるのが苦手な患者も多く、口を強制的に開ける開口器やバイトブロックを使用し治療することもある。既存の開口器は大きく重いこと、細かな調整ができなかったり、位置がズレたりする。また、歯が少ない患者では、残存歯や歯肉を損傷するリスクがあるため使用しずらい。
医師(35年以上)
糖尿病等による下肢潰瘍・切断は増加しつつあり、その対策として「下肢創傷処置料」「下肢創傷管理料」が新設されたり、「装具を用いた側部潰瘍の免荷」がタスクシフトとして義肢装具士の業務として取り上げられる事態となっており、免荷ができているかの確認のための、足と履物の間の接触圧測定は重要である。
看護師(15年以上)
乳幼児の末梢静脈路確保は、手背が第一選択となる。乳幼児は発達の特性上、静脈路の安全な保持が難しく、自己(事故)抜去や血管外漏出を防ぐため、手全体のシーネ固定を併用することが多い。しかし、シーネ固定は乳幼児の活動を著しく制限し、児の心理的苦痛や発達の阻害につながるなど、乳幼児にとってデメリットが大きい。また、乳幼児の特徴をふまえて設計された留置針はなく、留置針の形状に合わせて対応している現状にある。
重症COPDや開心術後の患者にはO2療法が必須であり、マスクでも不十分な場合ハイフローセラピーが行われる。ハイフローは壁配管や固定電源が必要なため、リハビリがベッド上かその周囲に限られる。現在1型呼吸不全に適応となった在宅用の「バッテリー機能を有するハイフロー装置」が発売されているが、この小型ハイフローを搭載可能な歩行補助器は現行なく、リハビリを要する疾患だけに搭載可能な歩行補助器を開発したい。